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中国が12月8日に月最大のクレーターに探査機を投入予定。植物育成が可能などを調査

タレコミ by taraiok
taraiok 曰く、
中国は12月8日に、月探査機「嫦娥4号」を搭載した「長征3号B型ロケット」を、四川省の衛星打上げセンターから打ち上げる予定だ。システムには月面着陸機とローバーが含まれており、月面の軌道に乗ったあと月面に着陸する。目的地は月の裏側の南極付近にある「南極エイトケン盆地」。直径約2500キロ、深さ約13キロに及び、巨大な小惑星がぶつかった後だとされる太陽系有数の巨大クレーターだ(ScientificAmericanGBtimesslashdot)。

探査機の主な任務は、クレーターの側面部の影になっている部分の調査。嫦娥4号の着陸機とローバー探査機には、低周波ラジオ観測、太陽風活動と月面との相互作用、地質学および地下調査などに必要な8種類の探査機器が搭載される。月面の環境下で植物の育成が可能かどうかなどを調べるそうだ。なお、打ち上げに関しては中継予定はなく、公式発表は宇宙船が月面軌道に入った段階で行われるとされている。探査機の月面着陸は2019年1月3日頃だと予想されているが、こちらも中国政府からの公式発表は今のところはないとのこと。
13783913 submission

繊維状の食感のある世界初の模造ステーキ肉が完成。3Dプリンタで生成

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taraiok 曰く、
バイオエンジニアであるGiuseppe Scionti氏は、野菜タンパク質から作られた世界初の3Dプリンタ肉「free steak(フリーステーキ)」を発明したという。フリーステーキの元となるのは、健康な食事に必要なアミノ酸を作り出す米、豆、海藻などを元に作られた食品ペースト。これを3Dプリンタによって生のステーキ状に生成することで完成する模様(DEZEENslashdot)。

動物肉に似た味の模造肉はすでに存在している。しかし、いずれの製品もステーキや鶏の胸肉のような「繊維質の肉」を再現できず、模造ハンバーガー、チキンナゲットまたはミートボールにしか使われてこなかった。Scionti氏は組織工学と3Dプリンタ技術、現代の調理法を合体させることにより、動物肉製品と同じ一貫性、外観、栄養特性を誇る模造肉を作り出した。

研究室で培養された動物細胞から人工肉を作っている企業も存在するが、この方法は製造に時間が必要でかつ高価だ。Scionti氏の方法であれば約30分で100グラムのステーキを印刷可能だという。また大量生産が可能になれば、現状の10分の1にまで製造コストを削減できるとしている。
13783021 submission

テスラの自動車が運転者爆睡で暴走。停車させるまで7分を必要

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taraiok 曰く、
現地時間11月30日午前3時30分ごろ、カリフォルニア州レッドウッド市にある高速道路101号線を1台のTesla Model Sが70マイル(時速112km)の速度で爆走していたらしい。それをハイウェイパトロールが追いかけ、車内を見るとそこには衝撃的な光景があった。運転者は運転者は酔っ払った上で爆睡していたという。自動車は自動操縦モードで運行されていた模様(San Francisco Chronicleslashdot)。

隊員たちはModel Sの前に自分たちの車両を移動させ、徐々に減速させて停車させたようだ。安全に停車させるまでに7分を必要としたという。なお、テスラはこの事件についてコメントを拒否しているとのこと。
13780067 submission

メッセージングアプリがイランの通貨市場を破壊する

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taraiok 曰く、
2017年に行われたイランの大統領選挙で、現ハッサン・ロウハニ大統領はメッセージングアプリである「Telegram」を用いた広報戦略によって当選することができたとされる。しかし今度は、Telegramがロウハニ大統領を陥れる結果になるかもしれない。現在、イランの通貨「リアル(IRR)」は通貨クラッシュに陥りつつあるという(ForeignPolicyslashdot)。

リアルは2018年5月に米国がイランとの核合意から離脱後、下落が加速したとされる。しかしForeignPolicyの記事によると、イランの通貨が大幅に下落したのは、米国の制裁やイラン経済が根本的な原因ではないという。イランの通貨業者や仲介業者たちがTelegramを使用して偽のニュースを流し、相場をコントロールしていたためだとしている。

Telegramは暗号化により匿名性が高いことで知られ、「Channel」機能を用いることで個人でも情報発信がしやすい。また匿名性の高さからイラン政府の検閲もないメディアとなっている。こうした背景からTelegramは、イラン人にとって最も信頼できるニュースソースの一つになっているという。イランでは200万人以上のTelegram利用者がいるとされている。

今年の初めに米国による制裁の報道が流れ出したとき、通貨業者は何百ものChannelを作り、即座にドル価格の変動を発表した。Channelによる情報拠点を手に入れた通貨業者は、歪んだ経済ニュースを流し、彼ら自身が為替レートに影響を与える力となっているとしている。
13774549 submission

米連邦通信委員会、テキストメッセージング・サービスは通信サービスに含まれないことを決定

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taraiok 曰く、
連邦通信委員会(FCC)は12月の会議で、テキストメッセージング・サービスは「通信サービスではなく情報サービスである」ことを正式に宣言することを決めた。アジット・パイFCC委員長は、12月12日に行われた会議を説明するブログ記事でこの計画を明らかにした。この決定により通信事業者は、テキストメッセージを対象としたスパムから消費者を守るためのロボットテキストブロックやアンチスプーフィング対策を継続可能になる(FierceWirelessslashdot)。

クラウド通信企業の米Twilioは2015年、無線通信を「電気通信サービス」に分類すべきだと主張しこれをFCCに嘆願していた。仮にこの請願が通っていれば、(通信の秘密の関係から)ワイヤレスプロバイダーは、スパム対策機能を運用できなくなっていた可能性が高かったとしている。
13766741 submission

世界は砂を使い果たし、砂のために人も死ぬ

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砂なんてどこにでも大量にあると思うかもしれない。しかし、その砂が不足しつつあるという。砂はあらゆるものに使われている。コンクリートやガラス、スマートフォンやシリコンチップなどにも砂が使われている。砂漠には砂がたくさんあると思うだろう。しかし、砂漠の砂は建設材料として役に立たない。風に晒され続けているため、粒が丸くキメが細かすぎてコンクリートには使えないのだという。その結果、砂漠に囲まれたドバイの世界一の高層ビル「ブルジュ・ハリファ」は、オーストラリアから輸入された砂で建設されている(Mediumslashdot)。

コンクリートの材料として理想的なのは、河床、海、または浜にある砂だ。しかし、こうした場所の砂は岩石が削られて生成されるため、利用可能になるには数千年の刻が必要になる。世界は建設ブームが起きている。国連によると毎年400億トン以上の砂、砂利、砕石が消費されているという。その中心にいるのは大規模な都市化を進める中国だ。世界のコンクリート供給量の大半を消費するとされ、一部の見積もりによると来年までに500億トンを超えるという予測もある。中国と同様にインドもコンクリート材料の消費が急速に伸びている。

砂の問題の一つは重量が重いことだ。遠距離輸送では燃料費が掛かることからコストが増大する。砂の高騰化の結果、砂を不法に浚渫する犯罪者グループが増えている。彼らは「砂のマフィア」と呼ばれ、抽出が禁止されている地域から、法律や環境を無視して砂を盗み出す。川は不法に採掘され、魚や漁師の生息地は破壊されている。砂のマフィアによって多くの殺人事件が起こったとされている。特にインドの砂のマフィアは、賄賂が横行するため警察ではほとんど取り締まれていないという。
13765022 submission

米サイバー軍、民間企業とマルウェアサンプルを共有へ

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taraiok 曰く、
オンライン脅威の予防や検出、そして対応などに対し、米軍の役割はますます重要となってきている。米サイバー軍司令部(USCYBERCOM)は、オンライン脅威への対応には民間部門の協力が必要であることを理解している。そのため、USCYBERCOMの下部組織として設立されたサイバー・ナショナル・ミッションフォース(CNMF)は、サイバーセキュリティ企業とマルウェアのサンプルを共有する方針を決めたという(米サイバー軍司令部ForbesZDNetslashdot)。

CNMFは今週、Googleが所有するオンラインスキャンサービスであるVirusTotalに初のマルウェアサンプルをアップロードし共有を行った。共有するにも一般のサイトに上げれば問題が出るためだ。VirusTotalであれば、55種類もの検出エンジンを使用してファイルを同時にチェックしてくれるなどの機能がある。最初にアップロードされたマルウェアサンプルは、盗難車両回収システム「Lojack」の脆弱性を悪用するマルウェアだという。「LoJax」と呼ばれるルートキットの仲間。LoJaxは、ロシアのサイバー攻撃集団「APT28」などが関与しているとされている。
13761304 submission

Twitter、米国中間選挙の投票妨害狙うアカウント1万件超を削除

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Twitterは、米国中間選挙の投票を妨害しようとしたBotアカウント1万超を削除したと発表した。削除は9月下旬から10月上旬にかけて行われたとしている。米中間選挙は米国時間の6日から開始される。このBotアカウントは米民主党員を装っており、都市部の有権者層に対して家にとどまり投票しないよう求めていた(CNETTechCrunchReutersslashdot)。

これらのBotアカウントは米国内で作成されたとみられている。米民主党下院選挙対策委員会(DCCC)は、前回の大統領選の反省から、ソーシャルメディア上の悪意のあるBotアカウントを特定して報告するためのシステムを開発したという。
13756713 submission

米FCC、地方や農村の情報格差の是正に乗り出すもどの地域に問題があるのか把握できず

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taraiok 曰く、
国土の広い米国では都市部と地方での情報格差(デジタルデバイド)が大きな問題となっている。米国では大都市や人口集中地域以外では、今でも高速インターネットアクセスの利用は難しいとされる。米連邦通信委員会(FCC)のデータによると、地方住民の約39%が高速ブロードバンドに接続できない環境にある。さらに農村部で利用可能なインターネット環境は速度がとても遅く、なおかつ高価だとしている(CNETslashdot)。

では、政治家はこの問題にどう取り組んでいるのか。先日、FCC議長のAjit Pai氏とJessica Rosenworcel氏はデジタルデバイドについての話し合いを行ったという。彼らが同意した点は、地方へのブロードバンドの導入はコストが高く、民間の通信会社やプロバイダでは運営が難しいという点にあった。Pai氏はこの問題を解決するのには、国がブロードバンドの運営に乗り出すしかないと考えているようだ。

しかし、これを進める前に乗り越えるべき大きな壁があるという。それは、FCCの現在把握しているブロードバンドマップがいい加減で、インターネットサービスまたはワイヤレスサービスが存在する場所を正確に把握していないこと。この地図はプロバイダによる申告を元に作成しているが、代理店がデータのチェックや更新などを行わないこと、さらにはプロバイダは広告でうたっている最大速度を申告しているため、現場での実質的な通信速度と大きく乖離しているという。このため、FCCはどの地域にデジタルデバイドが存在するのかのか把握できていないようだ。

その対策として、米国民、州、地方の関係者、そして農村部の農業団体、消費者団体、農場団体になどにブロードバンドマップの作成や問題点の修正に協力してもらうことになったという。しかし、このプロセスには時間がかかるものと見られている。
13755906 submission

中国清華大学、160頭のゾウがぶら下がっても平気な炭素繊維ケーブル

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taraiok 曰く、
北京の清華大学の研究チームは、宇宙エレベーターにも利用できる可能性のある非常に強力な繊維を開発したそうだ。カーボンナノチューブから作られたもので、わずか1立方センチメートルの繊維で800トン以上の重量を支えることができるという。160頭のゾウをぶら下げても壊れないとしている。ケーブル自体の重さはわずか1.6グラムらしい(nzherald.co.nzslashdot)。

宇宙エレベーターの実現には7ギガパスカル以上の引っ張り強度が必要だが、彼らの作成したカーボンナノチューブ繊維は80ギガパスカルの引っ張り強度があるとしている。しかし、宇宙エレベーターに使用するためには、30,000km以上の長さが求められる。同チームがどれくらいの長さのケーブルを作ることが可能かは不明だが、最近の研究では70cmほどの長さのものが最長だと言われている。

軍事分野での利用も検討しているという。カーボンナノチューブを使ったフライホイールを使用することで、メカニカルバッテリはリチウムバッテリの40倍のエネルギー密度を持つことが可能になる。レールガンやレーザーキャノンなどでは、高性能の蓄電システムと供給システムが必要だが、カーボンナノチューブを利用したフライホイールならば、問題の解決に繋がる可能性がある。とはいえ、フライホイール用途でも数キロメートルの長さのカーボンナノチューブが必要となるため、こちらも実現にはかなり時間が必要だと思われる。
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人生の大半の問題はスルー力で解決する -- スルー力研究専門家

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