新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響を受けるのは肺だけではない。脳への影響があることも複数の研究で指摘されるようになっているようだ。ベイラー医科大学とピッツバーグ大学の研究者は、80以上の研究を収集してレビューすることにより、COVID-19が脳に与える影響の全体像を把握するための共通項を探し求めた。この研究はてんかん専門媒体であるEuropean Journal ofEpilepsyに掲載された。

研究は脳波（EEG)の異常に焦点を当てたものとなっている。EEGは脳の電気的活動の評価に使用されているが、COVID-19感染者617人の脳波データのうち、患者の約3分の1に前頭葉の一部に神経の異常が見られたという。患者に対してEGGが測定される主な理由としては、刺激に対する反応が遅くなる、けいれんなどの異常が見られた場合であるという。

COVID-19患者に見られるいくつかのEEGの変化は、修復が困難な脳の損傷が起きている可能性があるとしている。脳に影響を受けた人の平均年齢は61歳で、3分の2が男性であった。このことは、COVID-19への脳の影響が年配の男性で発生しやすい可能性を示唆しているとしている（Baylor College of Medicine、Sputnik)。

ロシアが8月20日、長期にわたり機密扱いにしていた「ツァーリ・ボンバ」の核爆発映像を公開した（Smithsonian Magazine、動画）。ツァールボンバは、50メガトンの威力があり、過去に実験された核爆弾の中では最大の破壊力を持つ。機密解除された映像は1961年に行われたツァーリ・ボンバの爆発の様子を映した40分間のドキュメンタリー映像。爆発を複数の角度から表示させており、爆発全体をフレーム内に収めるのに苦戦している様子がうかがえる。

地球の上空488マイル（785キロメートル）を飛行する人工衛星が、偶然北極圏バレンツ海でロシアが行っていたミサイル実験の様子をとらえることに成功した（Forbes、Bottema氏の該当ツイート）。

防衛アナリストであるFrank Bottema氏らは、Sentinel Playgroundといったオープンソースで利用可能な人工衛星の画像を利用して、様々な国の潜水艦や軍艦などの動向を観察している。彼らはこの数週間、ロシアの北方艦隊の動きを監視していた。彼らはこれまで蓄積してきた画像データから、ロシアの演習が行われることを予想していたためだ。

そしてBottema氏は陸地から17マイルの距離で、ロシアの軍艦からミサイル発射実験が行われたことを発見した。人工衛星が軍艦のミサイル発射の瞬間を狙ってとらえることは非常に難しいが、商用衛星画像がこうした偶然を撮影することは間々あるのだという。

Bottema氏の発見は7月23日に出されたロシアのプレスリリースで、ウダロイ級駆逐艦セヴェロモルスクが「戦術演習の一環として対空砲火を実施した」としたことからミサイル発射実験が事実だったことが裏付けられた。

こうした人工衛星が撮影した膨大な写真から該当するものを見つけられなければ意味がない。潜水艦や軍艦を監視する場合は、事前の軍事的な知識と衛星の移動場所やスケジュール事前の知識が必要となる。このほかにも彼らはロシア海軍のミサイル潜水艦BS-64 ポドモスコビエらしき艦影を見つけることに成功している。

先日、NASAのアルテミス計画にJAXAが協力することが発表されているが、その協力内容の一つに月面用の有人居住用ローバーを日本側で開発することが想定されている模様（Ars Technica）。

この話はNASAエンジニアのMark Kirasich氏が、太陽系探査研究仮想研究所の会議で講演したときにそんな話が出てきたようだ。NASAはアルテミス計画の一環として、独自に月面用の電気駆動式の月面用ローバーを開発していたが、スケジュールの遅延に加えて予算を大幅にオーバーしたため、計画は2010年に中止になったそうだ。このローバーは月面で180日間ほど人間を滞在可能にするためのものだったという。

NASAはこのローバーの開発を、今度はJAXAとそのパートナーであるトヨタに委任する前提でいるようだ。Kirasich氏によれば、NASAは資金不足であることから、JAXAを主要な月面探査事業に（資金繰り的な意味で）巻き込むことは重要だとしている。2番目に日本人とその自動車産業は、ローバーの開発に向いていると話した。NASAは日本が与圧ローバーを開発できるようにすでに技術的な協力を進めているといった発言もあったようだ。

米CIAはトランプ大統領の秘密の承認を受けた2018年以降、イランおよびその他の標的に対して一連の秘密のサイバー作戦を行ってきた。この秘密の承認は、前の政権下の多くの制限を取り除き、CIAの諜報活動の自由度を高めた。これにより特定の国に関しては、CIA独自の判断でサイバー攻撃を行うことも可能になったとされる（Yahoo!NEWS）。

特定の国としてはロシア、中国、イラン、北朝鮮が含まれている。この4か国については文書で明示されているが、ほかの国も同様の指定が行われている可能性はあるという。認められたサイバー作戦は、これまでのような情報収集のためのハッキングとは異なるものだ。2009年のイランへのStuxnet攻撃と同様に、政府機関や設備への停電を引き起こすといった破壊的な活動も認められている。

これによりCIAは、石油化学プラントなどの敵の重要なインフラストラクチャを損傷し、ロシアのハッカーやWikiLeaksのようなハッキン​​グとダンプ行為をすることが容易になった。このほかジャーナリストに情報を意図的にリークしたり、インターネットに投稿するといった情報操作も可能となった。さらにこれまでは介入できなかった銀行などの金融機関への破壊活動も認められているという。

そしてこれまでは制約の多かったメディア、慈善団体、宗教機関、または敵対者の外国情報機関の出張機関として活動する企業、それに従事する個人に対して、秘密のサイバー操作を実行するために必要な証拠の収集条件も減っている。こうした自由な条件下でCIAは2年間に少なくとも12件の業務を遂行してきたとしている。

NASAは月と火星探査に備えて、そうした汚染がどれくらいなら許容できるか、というガイドラインを更新した（NASA、The Verge、ScienceAlert）。

惑星探査では人間などがウイルスなどを持ち込み、その結果、現地惑星に影響が発生しやすくなる。NASAはこれまでも、探査機などを他の星に送り出すときは、どれだけの生物学的汚染が許容可能なのかという惑星保護の概念に従ってきた。惑星保護は50年ほど前に作られた宇宙条約を元にして作られており、かなり厳密な規定がなされている。

しかしNASAは現在、人間を再び深宇宙に送り込むことを重点を置いている。探査機のような機械とは異なり、人間はどれだけ清潔にしても多くのバクテリアを運んでしまうことは避けられない。このためNASAは、惑星保護の概念を現実的に再定義するため7月9日、NID 8715.128[PDF]とNID 8715.129[PDF]という二つの暫定的なガイドラインを提示した。NIDはNASA暫定指令の略だ。

一つ目のNID 8715.128は、NASA関連のミッションで月への陸上生物汚染の制御を目的としたガイドライン。二つ目のNID 8715.129は、火星へロボットミッションに際して、生物学的汚染を防ぐためのガイドラインとなっている。いずれも以前の惑星保護ルールの一部を緩和した内容になっている。

NASAの科学ミッション総局のThomas Zurbuchen氏は、「私たちは、月の持続可能な探査という重要な目標を実現すると同時に、（月面で水が補給可能と想定される）恒久的に陰の出る場所で科学的な探査を保護する」と述べている。また、NASAのJim Bridenstine長官も、このNIDは、火星の環境を可能な限り保護できる検疫システムと廃棄物処理システムの事前調査プロセスとなる。また火星地表において人間が与える影響を監視するための技術を生み出すきっかけになるだろうとしている。

Facebookがトランプ大統領の元側近で有人として知られるロジャー・ストーンのアカウントを削除したと発表した。（Facebook、THE VERGE、Engadget）。

同社のリリースによれば、2018年にFacebookからの利用を停止された極右勢力｢Proud Boys｣が、再びFacebookに戻ろうとしていることを調査している過程で分かったという。この活動の背景にいると思われるグループは、フロリダの住民を装っており、コンテンツを投稿してコメント、人気のある記事に見せかけていた。調査の過程でこのグループの関係者が、Proud Boysとリンクされていたことが分かった。

このネットワークグループは2015年から2017年の間、活発な活動をしていた。活動内容としてはロジャー・ストーンに関する内容と、フロリダ州に関する政治的な内容が多く、ロジャー・ストーンのサイトや書籍、出演メディアの宣伝、フロリダ州の土地と水資源法案に関する内容が数多く含まれていた。

このほか2016年に行われた大統領予備選挙と大統領本選における候補者支援、選挙の前にウィキリークスが発表したハッキング資料の話題、ロジャー・ストーン自身の裁判に関する内容などが含まれていた。Facebookはこのネットワークの全範囲を特定、このネットワークをロジャーストーンとその仲間に関連していると結論づけたとしている。

Reutersによると米銀最大手JPモルガンは、社内の技術資料やプログラムコードに至るまで「ブラックリスト」「マスター」「スレーブ」といった用語を削除していることが分かった。人種差別問題に対処することが目的だという。TwitterやGitHubでも同様の対処が進んでいるとされる。

マスターおよびスレーブといった単語はプログラミング言語やコンピューター用語として日常的に使われている。ブラックリストも企業のサイバーセキュリティ部門部門などで、拒否リストの意味で一般的に利用されている。5月に起きたジョージ・フロイドの死は、こうした人種的な含みがある言葉について全面的に見直すきっかけとなった。

しかし、トラブルを指摘する人もいる。銀行業務を支える技術は、合併した企業、数十年前のコード、サードパーティのシステムに依存するスパゲッティ・コードであり、こうした言葉の変更が予期しないトラブルを生む可能性があるとコロンビアビジネススクールのMattan Griffel氏は指摘している（Reuters、slashdot）。

過去に漏洩した10億を超える認証情報を元に分析したところ、未だに「123456」のパスワードが多く使われていることが分かった。この分析はコンピュータエンジニアリングの学生であるAtaHakçıl氏が先月実施したもの。さまざまな企業で発生したデータ侵害後、オンライン上に漏洩したユーザー名とパスワードの組み合わせを分析したという（ZDNet、分析に使われたデータセットなど、slashdot）。

同氏の分析結果によると、10億件以上のデータの中から重複していない一意のパスワードは「168,919,919」だけであったという。さらに700万以上が毎度おなじみの「123456」文字列であったとしている。パスワード長に関しては平均で9.48文字であったことも分かったという。ほとんどのセキュリティ専門家は、16〜 24文字以上の長いパスワードを使うことを推奨しているが、9.48文字はとくに少ないはいえないとしている。

別の発見はパスワードに使われている文字の種類だ。特殊文字を含むと解析されにくくなるが、こうした特殊文字を使用しているのは全体の12％ほどだったという。ほとんどの場合、ユーザーは文字のみ（29％）や数字のみ（13％）だけのパスワードを使用している。
つまり10億個のデータセットに含まれていたすべてのパスワードのうち、約42％が辞書攻撃に対して脆弱であることを意味している。

NASAは次の火星ミッションで、地表にヘリコプターを降ろすことを計画している。この火星ヘリコプターは「Ingenuity（創意工夫）」という名称が付けられており、ロボット探査の新しい方向性を模索する。NASAジェット推進研究所のプロジェクト・MiMi Aung氏は、「別の惑星ではあるが、ライト兄弟が飛び立つ瞬間に似たものとなるだろう」と述べた（The New York Times、slashdot）。

火星での飛行は簡単ではない。重力こそ地球の3分の1ほどだが、火星の表面では大気の密度は地球の100分の1と大気が薄いためだ。とくに火星の表面から離陸することは難易度が高いという。地球の高度100,000フィートに相当するのと変わらない。これは、ジェット旅客機が通常飛行する高度の2倍以上に当たる。

Aung氏によれば、約20年前は数値的に実現できない目標だと思っていた。しかし、電子機器の小型化、多くのエネルギーを蓄えたバッテリー、軽量に成形できるブレード材料などの技術の進歩により、火星での飛行機械の夢が可能になったと語っている。Ingenuityは、NASAからすると5番目に火星に送り込む探査機。現時点では打ち上げは7月20日に行われる予定となっている。