ネトゲのサービス終了から世界の終末で人間が「何をするか」を分析する試みがおこなわれたそうだ。この研究は米国のニューヨーク州立大学バッファロー校が実施したもので、大規模多人数同時参加型オンラインRPG（MMORPG）のサービス終了（ベータテスト終了）をもとに分析が実施された。ベータテスト終了によってプレーヤーたちは自分のキャラクターや資産を全て失い、同じゲーム世界には二度とアクセスできなくなるという環境だった（論文、ナゾロジー）。

あるAnonymous Coward 曰く、

散財や仲間との交流がある一方、PKなどの道徳の崩壊はあまり起こらなかったという。一方で、世界が終わる前にわざわざキャラを削除する人もおり、そうした人はその前にPK等の反社会的行動を行う確率が非常に高かったという。またレベルアップやクエストなど、成長につながる行動や日常的な行動は行われなくなったとのこと。こうしたデータが、現実の世界の終末にも当てはまるのかは謎だが、興味深くはある。

headless 曰く、

英イングランド南西部のデボン＆コーンウォール警察では新 IT システムの導入で問題が生じ、2022 年第 4 四半期分の犯罪件数データを英国家統計局 (ONS) に提出できなかったそうだ (The Register の記事、 ONS のデータセット)。

デボン＆コーンウォール警察は 2020 年にカナダの Niche Technology と警察情報プラットフォーム NicheRMS を契約。必要な情報へ容易にアクセスできる新しい時代の警察システムになると期待されていた。しかし、2022 年 10 月には犯罪記録等が適切に行われていないと王立警察消防救急監査総監 (HMICFRS) が懸念を示している。

その結果、ONS が 4 月に公開したイングランドとウェールズの犯罪データ 2022 年 12 月分では、デボン＆コーンウォール警察が 2022 年 11 月の新 IT システム導入後、第 4 四半期のデータを提供できなくなったと注記され、すべてのデータから除外されている。

これについてデボン＆コーンウォール警察では新システム移行にあたって ONS の統計にデータが含まれないのは珍しくないとの声明を出している。第 1 四半期は通常通り犯罪を記録しており、7 月に ONS が公開予定の次のデータでは正確な情報を提供できるとの見方を示しているとのことだ。

ogino 曰く、

• ZOTAC、ファンレスなのに風が出る冷却で高性能を実現したミニPC
• ZOTAC、ファンがないのに風が出る不思議な放熱機構を採用した「ZBOX PICO」
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厚さ2.8mの箱型？ヒートスプレッダの天井面に超音波振動する薄膜があり、空気の流れを起こすとある。「スペック上4.25Wの熱を21dBの騒音で冷やせる。本体の消費電力は1W。」とのこと（おそらく1ユニットあたり）。 開発元 Frore Systems 曰く

搭載されている冷却モジュール「AirJet Mini」は、Frore Systemsが開発したアクティブ冷却技術。薄いメンブレンシートを高速で振動させることでエアフローを生み出し、小型化と静音化を図っているという。スペック上4.25Wの熱を21dBの騒音で冷やせる。本体の消費電力は1W。

Froreによれば、同じ11mm厚のファンレスの13型ノートPCの冷却上限は10Wだが、AirJet Miniは同じ厚さで20Wまで対応可能で、性能を引き上げられるようになるという。このためSSDやタブレット、ゲーミングスマートフォンなどにも搭載できる。

ポータブルゲーミング PC とかの薄型化にも貢献しそう。SSD もそうだが前に話題になったメモリとかも？

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シャープは5月30日、人間にプラズマクラスターイオンを照射することで、脳活性が起きる可能性があることを世界で初めて確認したと発表した。この結果は同社と九州産業大学人間科学部 萩原悟一准教授との共同研究によるもの（家電 Watch、マイナビニュース）。

同社は従来から、脳波測定を用いた研究により、プラズマクラスター技術が認知機能テストの回答時間短縮、運動トレーニング量やeスポーツスコアの向上など、人間の作業能力向上に効果があると実証してきた。今回の検証は、これまで実証された効果に対するメカニズムに迫る内容であるという。プラズマクラスターイオンを照射しない場合と照射した場合で脳血流の変化量を比較した結果、照射した場合、脳活性が起きる際に見られる脳血流の変化が確認されたという。

これにより人間の作業能力向上効果メカニズムにプラズマクラスター技術による脳活性が関係している可能性が示唆されたとしている。

東京大学宇宙線研究所は5月29日、「ハイパーカミオカンデ(HK)実験」の建設工事で本体空洞の掘削を2022年11月に開始したことを発表した。HK実験は、世界最大の地下観測装置を用いて、ニュートリノの観測や陽子崩壊の探索を行い、宇宙の進化や素粒子の基本法則の解明を目指す国際共同プロジェクト。現在は2027年の装置完成と実験開始に向け、建設が進められている（東京大学宇宙線研究所神岡宇宙素粒子研究施設、TECH+）。

HK検出器が設置される本体空洞施設は、直径69メートル、高さ73メートルの円筒部とそれを支える高さ21メートルのドーム部からなり、地下の人工空洞としては世界最大規模になるとのこと。

あるAnonymous Coward 曰く、

朝日新聞の記事によると、米非営利団体「センター・フォー・AIセーフティー」が、最新の人工知能(AI)技術が「人類絶滅のリスク」につながる可能性があるとして対策を求める書簡を公表したそうだ。

書簡では、AI技術が疫病や核戦争と並ぶリスクがあるもので対策するべきであるとして、多数の著名学者やChatGPT開発元のOpenAI社CEO等が署名したそうだ。

タレコミにあるようにCenter for AI Safety（CAIS）は5月30日、声明を発表した（CAISの声明）。声明にはOpenAIのサム・アルトマン最高経営責任者（CEO）や、AIの「ゴッドファーザー」と呼ばれるジェフリー・ヒントン氏、Google傘下のAI企業幹部や研究者など350人以上が署名している（CNN、ロイター）。

声明の内容は

Mitigating the risk of extinction from AI should be a global priority alongside other societal-scale risks such as pandemics and nuclear war.

AIによる人類滅亡のリスク軽減は、パンデミックや核戦争といった他の社会的規模のリスクと並ぶ世界的な優先課題であるべきだ。

という一文だけの内容となっている。しかしそれには理由があるという。この問題は重要かつ緊急的なリスクではあるものの、懸念を表明することが難しい部分も多い。このため今回の簡潔な声明文は、とにかく議論を開始することを目的としているのだという（JBpress）。

5月2日~3日にかけて、四国~東海で「線状降水帯」が相次ぎ発生し、3日午前10時までの24時間雨量は、静岡県浜松市春野499.0ミリ、静岡県浜松市熊 491.0ミリ、三重県鳥羽市 490.5ミリ(観測史上1位)、愛知県伊良湖岬 451.5ミリ(観測史上1位)、神奈川県箱根町 441.0ミリ(6月1位)など、四国から関東まで観測史上1位や6月1位の記録的な大雨となった（tenki.jp）。

このため交通などにも影響し、新幹線が運休し帰宅不能となり、宿泊先を探すために待機していたとみられる修学旅行中の中学生が熱中症などで大量に病院に運ばれる事態も報じられている。警視庁丸の内署によると、中学校2校の生徒計47人が救急車で搬送されたという（毎日新聞）。

pongchang 曰く、

新幹線止まり修学旅行生、体調不良で救急搬送（朝日新聞の記事）、丸ビル前の地下と日本橋口の2校。
帰宅時、行幸通りと丸の内の間の通路で、仕出し喰っている修学旅行生が数校いたけど、東京国際フォーラムとかを帰宅困難者の避難所として開放するレベルであったよ。
ビジネス客は名阪から上京出来ないキャンセル客と名阪にもどれない客とで、釣り合えて宿が確保できたかもしれないが、修学旅行生は午前中上京しているので、名阪からの修学旅行生は元の宿にもどれない。
関西への関東からの修学旅行生でも、京都から奈良に抜けるなどの宿泊場所確保が大変だった様子(twitter)。

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カナダ政府は世界禁煙デーであった5月31日、「世界で初めてタバコ一本一本に健康被害を警告する表示を義務付ける」と発表した。タバコの本体に「たばこはがんの原因になる」、「1回吸うごとに毒がある」といった警告文が印字される。種類ごとに段階的に実施する予定で、カナダ国内の小売店は2025年4月までに、警告文が直接印刷されているタバコ製品しか取り扱えなくなるとしている。カナダは2035年までに喫煙率を5％未満に下げる目標を掲げているという（産経新聞、BBC）。

政府はトラック運転手の不足が懸念される「2024年問題」への対応策として、運送業者が適正な運賃を受け取れない要因のひとつとして消費者の購買意欲を誘う「送料無料」の表示があるとして「見直しに取り組む」方針を示しているそうだ。運送業者が適正な運賃を受け取れるようにするため、通販業者らに無料表示の是正を要請する検討に入る。消費者庁が中心となって改善を働きかけるとしている（共同通信、日経新聞、テレ朝NEWS）。

再配達に関しても2024年度に現在の12％から半減する目標を立てた。コンビニエンスストアやガソリンスタンドでの受け取り、マンションの宅配ボックスの設置、荷物を手渡さず玄関前に届ける「置き配」などへの財政支援策を用意することで改善を促すとしている。

米運輸省交通安全局 (NHTSA) は 5 月 31 日、新車への自動緊急ブレーキ(AEB)搭載を義務付ける立法案公告 (NPRM) を発表した (プレスリリース、 NPRM: PDF、 The Register の記事、 Ars Technica の記事)。

NPRM は乗用車とライトトラックの新車に AEB 搭載を義務付ける連邦自動車安全基準 (FMVSS) を定めるもので、歩行者への衝突や先行車量への追突を大幅に減らすことが期待されるという。NHTSA では実現すれば年に少なくとも 360 人の命を救い、24,000 人の負傷を防ぐことが可能だと予測するほか、追突による物損事故の大幅な減少も見込む。シートベルトやエアバッグといった命を守る前世代のイノベーションが道路の安全性を高めたように、AEB の義務付けもすべての人々がより安全に道路を利用できるようにするとのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

再就職支援会社チャレンジャー・グレイ&クリスマスの報告書によると、米国で 2023 年 5 月に発表された人員削減 80,089 人のうち、3,900人は AI が理由だったという (プレスリリース、 報告書: PDF、 Business Insider の記事)。

同社報告書で AI がレイオフの理由として挙げられるのは初めてとのこと。

業種別にみると、アパレル(584人)・自動車 (8,308人)・法曹 (398 人)・メディア(6,108 人)・鉱業(448 人)・小売(9,053 人)・テクノロジー(22,887 人)・通信(1,403 人)・運輸(1,935 人) は 5 月分だけで昨年 1 年間を上回っており、特にメディア・テクノロジー・通信は昨年 1 年間の 5 倍前後と大きく上回っている。

ニュージーランド航空が 5 月 29 日から、国際線の乗客に体重調査への協力を求めている (プレスリリース、 The Register の記事)。

体重の調査は航空機の安全で効率的な運航のために欠かせないものであり、民間航空局から義務付けられたものだという。航空会社は貨物や機内食から預け入れ手荷物まで航空機に乗せるすべての物の重量を測定するが、乗客や乗員の体重や機内持ち込み手荷物の重量には平均重量を用いており、平均重量をアップデートするのが調査の目的とのこと。ニュージーランド航空では 2021 年に国内線での体重調査を済ませているそうだ。

調査はオークランド国際空港 (AKL) を出発するニュージーランド航空便の一部のゲート入り口で、5 月 29 日から 7 月 2 日まで行われる。ニュージーランド航空では1万人以上の体重測定を見込んでいるが、測定が強制されることはない。体重計にディスプレイは搭載されておらず、乗るだけで自動的に測定結果が匿名で記録されていく。そのため、本人を含めて誰かに測定結果を見られることはないとのこと。

同様の調査は欧州で EASA がルフトハンザ航空の協力により 2022 年に実施しているが、前回に 2008 年の調査と比較して大きな変動はなかったとのことだ。

米テキサス北部地区連邦地裁の Brantley Starr 判事が自身の担当する訴訟について、提出文書に生成 AI を使用しないこと、または生成 AI を使用した提出文書の正確性を人の手で確認することを保証する文書を訴訟記録へ登録するよう、出廷するすべての弁護士や弁護士を立てない訴訟当事者に要件として義務付けた (要件の Internet Archive スナップショット※、 Ars Technica の記事、 The Register の記事)。

判事は生成 AI プラットフォームが非常に強力なものであり、離婚手続きや文書開示請求、文書の誤りの指摘、口頭弁論における質問の予想など法律の分野で多くの用途があるとしつつ、訴訟摘要書には使用できないと指摘する。これらのプラットフォームの現状ではハルシネーションやバイアスを生み出す傾向があり、ハルシネーションでは引用や判例さえも捏造してしまう。また、弁護士は自身の個人的な偏見や先入観や信仰とは別として誠実に法を守り、クライアントを弁護すると宣誓するが、AI は宣誓する必要のない人がプログラミングしたものであり、偏りや信頼性の問題があるという。そのため、あるプラットフォームが訴訟摘要書に必要な正確性と信頼性を備えていると信じる訴訟当事者は、その理由を説明する必要があるとのことだ。

※ 日本からはアクセスできないようなので、Internet Archive のスナップショットを利用

Amazon.com は著名人の声で Alexa を利用可能な Alexa スキル「Celebrity Personality」を販売していたが、近く提供を終了するそうだ (GeekWire の記事、 The Verge の記事)。

実際に販売されていた Celebrity Personality は、俳優サミュエル・L・ジャクソン (Hey Samuel) とメリッサ・マッカーシー (Hey Melissa)、元 NBA スターのシャキール・オニール (Hey Shaq) の声がそれぞれ 4 ドル 99 セントで利用可能となるものだ。販売は 3 点とも終了しており、購入者に対しては利用可能期限が設定されている。

Amazon は 3 年間提供してきた著名人の声を終了すると GeekWire に語り、顧客は期限まで著名人の声を利用できるほか、カスタマーサービスに返金を求めることも可能だと説明したという。ジャクソンの声は 4 月 30 日まで利用可能と記載されているが、実際には 6 月 7 日まで利用可能であり、マッカーシーとオニールの声は 9 月 30 日まで利用可能とのことだ。

カスペルスキーは 1 日、管理職など複数の同社従業員が使用する iPhone で見つかったというスパイウェアの最初の分析結果を公表した (Nota Bene の記事、 Securelist の記事、 Ars Technica の記事、 HackRead の記事)。

カスペルスキーが「Triangulation」と名付けたスパイウェアは iMessage 添付ファイルを通じたゼロクリック攻撃によりインストールされるという。iOS の脆弱性を突いた攻撃はユーザーの操作を必要とせず、スパイウェアはひそかに個人情報をリモートサーバーへ送り始める。iOS の特質上、効果的にマルウェアを検出・除去可能なソフトウェアは存在しないが、カスペルスキーは同社製の SIEM ソリューション Kaspersky Unified Monitoring and Analysis Platform (KUMA)で社内の Wi-Fi ネットワークに接続した iPhone による怪しい挙動を検出したとのこと。

iOS の制限などもあって感染には持続性がなく、複数のデバイスのタイムラインは再起動後に感染を繰り返していたことを示しているそうだ。もっとも古い感染の痕跡は 2019 年のものだという。ユージン・カスペルスキー氏はこのスパイウェアに「Triangulation」と名付けた理由として、攻撃するシステムのソフトウェアとハードウェアのスペックを認識するために HTML5 の canvas エレメントによるフィンガープリンティング技術を用い、デバイスのメモリに黄色い三角形を描画するためだと説明している。なお、カスペルスキーでは同社が Triangulation の主要なターゲットではないと確信しているとのことだ。

これとは別にロシア連邦保安庁 (FSB) は同日、Appleのモバイル機器の脆弱性を用いた米情報機関の偵察活動をロシア連邦警護庁 (FSO) とともに確認したと発表した。FSB では米企業である Apple が米国の情報機関、特に米国家安全保障局 (NSA) と緊密に連携していることや、ユーザーの個人情報の機密性を守るという Apple のポリシーが虚偽であることを示すものだなどと主張している (FSB の発表、 The Register の記事、 Neowin の記事、 Reuters の記事)。