受診控えで医療費が1.4兆円減っても、平均余命の差異は、コロナがあろうが誤差レベルだった。
https://answers.ten-navi.com/pharmanews/21725/
https://www.satsuki-jutaku.jp/journal/article/p=2002

日本は医師受診しすぎで、このぐらい控えても大丈夫なのよ。

医療の影響力は11%に過ぎません。残りの89%に注力すべきというのは理にかなってる。
Health is more than medical care - 89% of health occurs outside of the clinical space through our genetics, behavior, environment and social circumstances.
https://www.goinvo.com/vision/determinants-of-health/

「健康の社会的決定要因」には、技能教育とか、質のよい雇用も含まれているので。
医療費たっぷり使い、病院に沢山行けば、平均余命が伸びるわけじゃない。

何をベンチマークにするか統一すべきだと思います。分かりやすいのが平均余命。

医師会は、医療の売上を最大化したいだろうけれど、
医療費を突っ込んだ分だけ平均余命が伸びる訳じゃないことは、海外の医療を見てもわかる。

日本は、まだ「健康の社会的決定要因」に恵まれてます。
ちゃんと食事で野菜を取ってバランス良いし、浴びるような酒飲みも少ない。魚も食べる。
医療を削って浮かした金でフードバンクでも運営したほうが、平均余命にプラスなんではと。

いや、老人医療をカットしても平均余命へのダメージはそうないんだよ。
平均余命を決めるのは「健康の社会的決定要因」であって、医療費とは直接リンクしない。
２週間に１回のお薬貰うだけ受診が、２か月に１回になっても変わらない。

コロナによって、高齢者の大規模な医療受診控えが発生したけれど、コロナ下の超過死は低かった（慈恵大学,2022）。
結果、万年赤字の健康保険組合が息を吹き返した。一方で病院は商売あがったりですが。

豪州の最低賃金は12.9PPPUSDと、OECD最上位グループなので。
一方日本は8.0PPPUSD と、米国と同じぐらい。
https://stats.oecd.org/viewhtml.aspx?datasetcode=RMW&lang=en

ここに各国の教師のサラリー比較がありますけれど、日本はOECD中位クラスで。
そして授業自体の時間も長くはなく、下位グループに近い。

しかし、その他の労働時間が最長であるという。

各国の教職員組合によると、給与の低さ、燃え尽き症候群が原因で、早期退職や離職が増えている。試算では、ドイツ、ハンガリー、ポーランド、オーストリア、フランスの5カ国だけでも8万人以上の教員ポストが埋まっていない（日経）。

フランスは非正規教員3000人の採用する予定。その多くが臨時採用で、教員国家資格を持たない元ファーストフード店員など。彼らは４日のみの研修を受け、すぐに教壇に立つ（朝日）。