「写真や映像から年齢を推定する「タナー法」というものは医学的には実在しない」記事へのコメント

ムチャだと思ってたらホントにムチャだったか

[Anonymous Coward]

てかさ、写真じゃなくて本人そのものを連れてきて、時間と金を掛けてどれだけ検査しても、何才かを確定する技術なんかないんだろ？
だいたい何才くらいかな～？　程度でさ。

17才と18才の区別なんざ無理と。

Re:

[Anonymous Coward]

そもそも、建前で話をするならば、児童を保護すべき理由は、
「多くの場合」児童が弱者であるからのはず。
17歳から18歳になった瞬間に「誰もが」弱者から強者へ変化する訳ではない。
18歳以上でも判断能力や経済力に欠ける人はいる。

つまり、本来必要とされているのは
何才かを確定する技術ではなく戦闘力を確定する技術。

Re:

[Anonymous Coward]

そもそも児童って小学生までじゃないのか
乳幼児から高校生まで全部児童ってどうなんだ

Re:ムチャだと思ってたらホントにムチャだったか

[Anonymous Coward]

その辺の「一般の人が使う感覚と法律や政治上の用語の乖離」の話だと
青年／青少年や若年層も同様ですね。

wikipediaから引用 [wikipedia.org]（見やすさのために引用記号のみ削除

>日本では12・13歳から17・18歳までを青年前期、そこから27・28歳までを青年後期とする区分が用いられてきた。
ただし、社会的な実態から20代後半～30代前半までを青年期とみる青年期延長論も提起されている。
>社会組織での該当年齢として、「JICA青年海外協力隊」の資格要件は20歳から39歳、以下「日本青年会議所」、「商工会青年部」は20歳〜40歳、「民主党青年局」は40歳以下の党員、「自由民主党青年局」、「全国青年司法書士協議会」で45歳以下の党員、会員となっている。「青年法律家協会」 では年齢規定を設けていない。
>厚生労働省における若年者雇用の定義では、青年層に相当する15歳から34歳を若年者としている。
>経済産業省が調査した若年層の消費行動の変化では、世帯主34歳以下を対象にしている。
>厚生労働省が所管する地域若者サポートステーション（愛称：「サポステ」）では、働くことに悩みを抱えている15歳～39歳までの年齢を対象としている。
>内閣府が行った若者の意識に関する調査（ひきこもりに関する実態調査）では15歳以上39歳以下の年齢を対象にしている。

まあ自己年齢による「おじさん」の範囲の変化に比べたら大したものではありませんがｗ