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働く人たちってひとくくりにされても、元受けか、下請けかで違うよね。
良く見る意見は下請けでやってるヒトなんじゃね?大卒のエリート様たちの仕事がそんなにキツイわけないじゃん。フツー。
締め切りすぎても仕様書がないとか(変更依頼書は山のようにくるくせに!)契約書がないまま始まってるPとか(実は終了してもないから支払いも滞る!)
えぇ、全て都市伝説です。春からの新人さん達に幸あれ!
>働く人たちってひとくくりにされても、>元受けか、下請けかで違うよね。ギークかスーツかでも違うぞ。
日本の大手は、ほぼ100%スーツ御用達。「スーツ」のはずが「スイーツ(笑)」が70%ほど混ざってるのはご愛敬。
>あと、中高年の中間管理職がほとんどいないようです。>特殊技能でも持っていない限り、上位の管理職になれなかった中高年の社員は>早期退職に追い込まれているように見える。部長クラスになれなかった>課長クラスの中高年の異動先を聞くと、本社を退職して、関連会社に再就職>というケースが多い。ソフトウェア関連の部署だと、40代後半から50代の>社員さんは、ほとんど見かけません。見かけた場合は、事業部長以上の雲の>上の人だったりします。
この辺はその企業の退職金規程によってほぼ決まります。
退職金が多大になるシステムを残している企業ほど、社員の選別とそれによる早期退職圧力が強まります。生涯賃金の調整システムの一つですね。
じゃあ退職金制度を見直せばいいじゃないか、というと大企業の多くは労働組合が強いゆえに退職金制度にメスを入れることができず、労働者同士での争いとしての選別システムに頼るしかない。そんな企業がたくさんあります。
なので大企業でも退職金規程の見直し(401Kの導入など)に踏み切った企業ではそれによる退職金の(誰がなんと言おうと、現実としての)大幅減少の見返りに雇用の継続性は幾分か改善した企業も多くあります。
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日々是ハック也 -- あるハードコアバイナリアン
ソコで働くヒトってさぁ (スコア:1)
働く人たちってひとくくりにされても、
元受けか、下請けかで違うよね。
良く見る意見は下請けでやってるヒトなんじゃね?
大卒のエリート様たちの仕事が
そんなにキツイわけないじゃん。フツー。
締め切りすぎても仕様書がないとか
(変更依頼書は山のようにくるくせに!)
契約書がないまま始まってるPとか
(実は終了してもないから支払いも滞る!)
えぇ、全て都市伝説です。
春からの新人さん達に幸あれ!
Re:ソコで働くヒトってさぁ (スコア:2, おもしろおかしい)
>働く人たちってひとくくりにされても、
>元受けか、下請けかで違うよね。
ギークかスーツかでも違うぞ。
日本の大手は、ほぼ100%スーツ御用達。
「スーツ」のはずが「スイーツ(笑)」が70%ほど混ざってるのはご愛敬。
Re:ソコで働くヒトってさぁ (スコア:1, 参考になる)
NTTの外注ですとか、富士通の外注ですとかいう知り合いは多い。
人月で工数が見積れるような仕事は、下請けでやってることが多い。
さすがに、技術的にコアなところとか、PM、管理職は社員さんみたいですね。
あと、中高年の中間管理職がほとんどいないようです。
特殊技能でも持っていない限り、上位の管理職になれなかった中高年の社員は
早期退職に追い込まれているように見える。部長クラスになれなかった
課長クラスの中高年の異動先を聞くと、本社を退職して、関連会社に再就職
というケースが多い。ソフトウェア関連の部署だと、40代後半から50代の
社員さんは、ほとんど見かけません。見かけた場合は、事業部長以上の雲の
上の人だったりします。
はっきり言って、定年退職という言葉は、存在しないように見える。
もっとも、組み立て工場とか、そういった部署はまた違うのでしょうが……
現場は、USBメモリを投げれば下請けの人にあたるというのは、よくあるケースです。
Re:ソコで働くヒトってさぁ (スコア:1, 興味深い)
>あと、中高年の中間管理職がほとんどいないようです。
>特殊技能でも持っていない限り、上位の管理職になれなかった中高年の社員は
>早期退職に追い込まれているように見える。部長クラスになれなかった
>課長クラスの中高年の異動先を聞くと、本社を退職して、関連会社に再就職
>というケースが多い。ソフトウェア関連の部署だと、40代後半から50代の
>社員さんは、ほとんど見かけません。見かけた場合は、事業部長以上の雲の
>上の人だったりします。
この辺はその企業の退職金規程によってほぼ決まります。
退職金が多大になるシステムを残している企業ほど、
社員の選別とそれによる早期退職圧力が強まります。
生涯賃金の調整システムの一つですね。
じゃあ退職金制度を見直せばいいじゃないか、というと
大企業の多くは労働組合が強いゆえに退職金制度にメスを入れることができず、
労働者同士での争いとしての選別システムに頼るしかない。
そんな企業がたくさんあります。
なので大企業でも退職金規程の見直し(401Kの導入など)に踏み切った企業では
それによる退職金の(誰がなんと言おうと、現実としての)大幅減少の見返りに
雇用の継続性は幾分か改善した企業も多くあります。
Re: (スコア:0)