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ある程度大きい事業所については障害者雇用促進法第14条で一定割合の障碍者の雇い入れ義務を課されているわけだが、障碍の有無にかかわらず協働するために諸兄の職場でなされている工夫があればお聞かせ願いたい。"
「障碍の有無にかかわらず」の意味がもう少し判りにくいのですが(「障碍」という文字は普通はつかわないのですけど)、新規雇用の場合と、在職中の中途障害の場合とでかなり対応が違いますね。 また、障害の内容(身体、知的、精神)によっても異なりますし、程度や適応力によって千差万別ですから、一言で
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元職安で障害者担当の立場として (スコア:2, 参考になる)
「障碍の有無にかかわらず」の意味がもう少し判りにくいのですが(「障碍」という文字は普通はつかわないのですけど)、新規雇用の場合と、在職中の中途障害の場合とでかなり対応が違いますね。
また、障害の内容(身体、知的、精神)によっても異なりますし、程度や適応力によって千差万別ですから、一言で
Re:元職安で障害者担当の立場として (スコア:1)
「有無にかかわらず」は「有無をのりこえて」とした方がよかったかもしれません。
「加齢から来る適応力の低下」も視野に入れるべきですね。確かに。(労安法28条2項 [e-gov.go.jp]等でも求められていることですが。)
ただ今回は、その場その場の具体的な工夫を語ってもらえればという意図の質問です。
それ以外にも、
Re:元職安で障害者担当の立場として (スコア:1)
私は採用面接で落ちました....。
私の経験だけかもしれないですが、こういった法律で雇用促進が進むと言うより、法のすき間を突いて就労している例の方が多いような気がします。
特に在職後半は精神障害の方の援助が多かったと言うのもあるんですけど。(援助は少なく、規制は多い)
あと、知的障害の方の高齢化への対応も必要でしょう。
私が以前懇意にしてた施設では、知的障害の方がPC使って製版等やってましたし、垣根は減りつつあるように見えて実は....と言うのが多いと思います。
例が無いのですが、私の経験上では聴覚障害者の言語理解にIRC等が有効のように感じてます。彼らの書く文章は独特の取り回しで、意味を逆に書くなんて結構ありますから。
と、思い付くのも、聴覚障害者の間でJ-Phoneのメールが流行っているからです。
まぁ、思い付くままなんで、取り留めないですけど。