こちらは、don_z80さんのユーザページですよ。 アナウンス：スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
ここ暫く停止していたサーチエンジン8823ですが、ついに復活した模様です。
その苦難の道程も報告されています。
人力検索サーチエンジンのパイオニアとして、さらなる活躍を期待しています。
以前から度々話題になっている (その1)(その2) 八丈島でのブロードバンド接続だが、とうとうYahoo! BB から提供スケジュールが発表された。 NTT東日本が採算性を理由にブロードバンド事業を断念した所を、Yahoo! BBが救済したとして大きな注目を集めた一件である。
DSLAMなどの局舎設備はともかく、八丈島までのバックボーンをどのように構築するか注目が集まっていたが、BroadBand Watch によると、NTT東日本の回線を利用してサービスを提供することにしたらしい。
結局、一番辛いところはNTT任せということなのだろうか？
とりあえず官房副長官のあべ晋三氏のサイトを見てみよう。背後に謎の文字列が書かれているではないか。
突っ込みたいところは多々あるが、それは歴戦の/.-J諸氏に任せたい。
しびれるツッコミを期待する。
PHP4系列では、日本語(マルチバイト文字列)を扱うためのモジュールが本家からの配布にマージされ、日本語を使うアプリケーションの開発が簡単になったのはご存じの事だと思う。 しかし、実はこれらのマルチバイト文字列モジュールはLGPLライセンスで配布されており、PHP4系列のBSDライクなライセンス(PHPライセンス)と矛盾する状態となっていた。
以前から日本国内のPHPコミュニティでは問題が提起されていたが、最近本家コミュニティでも問題が認識され、現在その対応が検討されている。
PHP-dev ML(日本語ML)では、
という案が提案されており、これについての議論がするんでいる。
- mbfilter について開発元にお願いしてライセンス形態を変更してもらう
- mbrgex について、BSDライセンスで提供されている鬼車ベースのものに入れ換える
その適用範囲を巡ってさまざまな議論になっている米DCMAだが、ZDnetの記事によると、DCMAより強力な法律が複数の州の州法として既に施行されているそうだ。
これらの法律は、「DCMAよりも適用範囲が広い」「(DCMAには存在する)図書館などへの免除規定が存在しない」など、DCMA以上の権利の制限を可能にしたものだという。
それらの法律の中には、そのまま解釈するとNATすら違法になる可能性があるというものもあるようで、その影響が懸念される。
記事によれば、DCMAを推進している団体の一つのMPAAが各州議会に働きかけている模様。既に成立、施行されている州もあるというので驚きだ。
Mainichi INTERACTIVEによると、イラクの戦後復興として導入される携帯電話の方式として、米Qualcommが開発したCDMA方式の導入を求める法案(pdf)が米下院に提案されたそうだ。
現地には、現在少数ながらGSM方式の携帯システムが存在しており、また、近隣諸国でもGSM方式のほうが主流だとか。
いろいろ考えるところはあるとは思うが、なんとも気が早いことで……
同じタレコミが多数と思われるが、impressのAV Watchで「シャープ、液晶ガラス基板上に8bit CPU「Z80」を形成」という報道があった。 (SHARPのニュースリリース)
注目すべきは、記事中に掲載された写真。 記者発表会の席上で、Z80実働の例としてMZ-80KのCPUを今回製造されたものに置き換えて動作させるデモが行われたようだ。
よもやこんなところでMZ-80Kに出会うとは。
今朝の日経新聞や西日本新聞の報道によると、九州地区でASTELブランドのPHSを展開するQTNetがPHS事業から撤退することを表明したらしい。
これにより、九州地区ではASTELブランドのPHSが通話不可能になり、既存の利用者は他のPHS事業者への移行という形になるようだ。ASTELでは各地の事業者が相互乗り入れを行い国内全域でのサービスを提供していたが、QTNetの撤退により九州地区でのサービスが停止され、他地域の契約者が九州地区でまったく通話できなくなるという事態が発生する。
九州地区の契約者は他事業者への移行プランが示されるようだが、他地域のASTEL契約者で九州地区でPHSを利用していた人については大問題となるだろう。
また、ASTELブランド全体としてもサービスエリアに大きく穴が開くこととなり、著しく魅力が低下することが考えられる。他地域のASTELブランドもますます苦しい状況に追い込まれるのではないだろうか。
QTNetの母体である九州電力からは、QTNetの減資についてのプレスリリースが公開されているが、PHS事業からの撤退については触れられていない。また、QTNetプレスリリース、アステル(九州)にはまだ何も掲載されていない模様。
公式発表が待たれる。
Yomiuri On-Lineの記事によれば、「ノートパソコンを使って時限発火装置を作った人」がいたとの事。
捜査当局が「過去に例のない珍しい時限発火装置」とコメントしているが、記事にあるとおり、PCのどこかのポートにニクロム線をつけた発火装置を接続し、それをプログラムでコントロールしたということらしい。
今回の件はわりと安直な手法だったが、もし、OSやデバイスのセキュリティホールを突いて物理的な被害が出るような攻撃が可能になれば、新たな脅威が考えられる。IP接続された家電などはいい標的か？
日夜セキュリティホールと戦う/.-J諸氏は何を思う？
人民網日文版によると、『デジタル技術を応用した「デジタル中国人」の第１号が来年、発表される。』とのこと。
翻訳に難があるのか少々意味がとりにくいのだが、「コンピュータ上に人間の生態モデルを構築する」「バイオ技術を使ってそのモデルを現実世界に立体として出現させる」ということなんだろうか？
どちらにせよ、あの「先行者」を生み出した国だけにいろいろな意味で期待が高まる。
刮目して待て！！
物事のやり方は一つではない -- Perlな人
