サイトにアクセスが集中してサーバがダウンするのは、個人サイトや規模の小さいサイトにとっては脅威だ。The Coral Content Distribution Networkは、ニューヨーク大Secure Computer Systems groupが開発したサーバネットワークシステムである。しくみ自体はプロキシのキャッシュを使うことによる負荷の低減であるが、ポイントは沢山のキャッシュプロキシの位置や負荷の情報を、P2Pのインデックス技術を使って最適化し、適切なサーバへリダイレクトする点にある。

サイト管理者などが実際に利用する方法は非常に簡単で、URLの後ろに .nyud.net:8090 をつけるだけ。例えばスラッシュドット ジャパンならこのようになる。例えばニュースサイトなどにURLを紹介する場合、この付け足されたURLを案内すればよい。

一般のユーザが利用する場合、いちいちURLを書き換えるのが面倒であればMozillaのプラグインやブックマークレットもある。また、アルファ版とのことだがサーバのソースコードも配布されている。

総務省 生体電磁環境研究推進委員会は、ラットの脳に電波をばく露し、脳内でのメラトニン（睡眠を促すホルモン）の合成への影響を調べる実験を行った。その結果、携帯電話の電波によって、脳内でのメラトニンの合成への影響は認められないことを確認したと発表した。

研究報告書はこちら。

実験では、電波の短期的ばく露及び中・長期的ばく露の双方において、比較群間の松果体(脳のほぼ中央部にある器官、メラトニンを合成する)及び血清中のメラトニン値、及びセロトニン(神経伝達物質、トリプトファンから合成され、これからメラトニンが合成される)値には有意差が認められなかった。

ここスラッシュドットジャパンでも電磁波の話題は2001年頃からなされているが、産経新聞12日付朝刊によると、総務省は11日、携帯電話や非接触型ICカードの電波が、医療機器に与える影響を防ぐための指針を発表した。

携帯電話などは心臓ペースメーカーの装着部位から22センチ以上、非接触型ICカードは12センチ以上離すことや、万引き防止ゲートを通る際は、立ち止まらずゲートの中央をまっすぐ通過するなど、従来から発表されていた基準のほかに、一般的な注意事項も盛り込まれている。

この「各種電波利用機器の電波が植込み型医用機器へ及ぼす影響を 防止するための指針」(PDF)は平成7〜16年度までに行われていた携帯電話、PHS、電子商品監視機器(EAS;万引き防止ゲートなど)、RFID機器、無線LAN機器などの、医療機器への影響を調べた結果をまとめたものとなっていて、平成9年の携帯電話の調査の最近の機種での再検討と、RFID機器に対する調査の結果を報告する報道資料の第4節で示されている。

指針中では新聞記事の内容の他に、RFID機器も心臓ペースメーカーなどから22センチ以上離すことや、無線LAN機器では1機種を除いて特別の注意は必要としないことなどが書かれている。

総務省サイトの報道資料に意外とアレゲなネタが多いことは、今回初めて知りました。

MYCOM PC WEBなどによると、米XandrosがXandros Desktop OSの無償版'Open Circulation Edition of the Xandros Desktop Operating System'をリリースした。Xandrosのニュースリリースはこちら。Open Circulation Editionの詳細はこちら。利用条件としては、個人、非商用用途に限られるとのこと。

Xandros 自体の特徴としては、WinXPとのデュアルブート、4クリックでのインストール、優れたハードウェアの自動検出・設定、ファイルマネージャと融合されたCDライター、Windowsとのファイル/プリンタの共有が容易といったところらしい。

有償版との違いは、

• E-Mailでのインストールサポートがない
• CD作成機能がCD-Rドライブの最低速度限定
• ブラウザのOperaが無料の広告表示バージョンである
• Windowsアプリケーションを利用可能にする、WINEベースのソフトCrossOver Officeが同梱されない
• ユーザガイドなどが付属しない

とのこと。ユーザフォーラムやFree software updatesは利用可能。

Lindowsが一般ユーザー狙いなのに対して企業のデスクトップOSをターゲットにしていたというXandrosだが、Red Hatも企業向けデスクトップに注力する今どう動くのだろうか。その使い勝手は好評だというので、ぜひお試しあれ…

なお、ISOファイルのダウンロードはBitTorrent推奨らしい。

産経新聞 7/27付朝刊によると、総務省と国立国会図書館が共同で「平成国立インターネット図書館」を構築することが明らかになった。短時間で更新、削除されてしまうウェブページを"知の資産"としてきめ細かく保存、一般に公開するのが目的という。
計画は来年度から始動、総務省は平成18年の実用化を目指すとしている。

ちょうどInternet Archiveがやっているようなことを国がやるということでいいんでしょうか(記事ではここを例に挙げて紹介している)。しかし資料収集のための 300 億円というのは妥当なところでしょうか。

あと、集める対象が HTML ファイルのみか、その他のファイルも収集するかどうかも気になるところ。