GIGAZINEに載っていた記事ですが
アメリカ・ミシガン州の片田舎でコンビニを経営していた老夫婦が、
公営の宝くじに設けられたルールの穴をついて2600万ドル(約28億2240万円)もの
賞金を手にしていたそうです。映画化の話も出ているようです。
「1等の賞金が繰り越しにより500万ドル(約5億4000万円)に達したが1等の当選者が現れなかった場合、
その賞金が下位当選者に振り分けられる」というロールダウンのルールがありますが、
このときに、宝くじを買っておけばロールダウンによって、購入金額以上の配当があるというものです

この話は、以前から話題になっていて、
MITの学生、宝くじ必勝法を用いて6億円超を荒稼ぎ!!
によれば、
運営していた団体も2005年からこの行為に気づいていたのに、
賞金を一部受け取る代わりにMITの学生らの行為を見逃していた可能性があるとの事でした。
こっちの方が映画になりそう。

日本以外でも、チリ、中国、イタリア、メキシコ、ペルー、トルコといった地震の多い国では、ある程度の地震対策が施されている。しかし、米国でそうした設備を持つのはシリコンバレーにあるAppleの新本社くらいしか見られない。米国で耐震設計を用いるべきかという議論は以前からあったそうだ。だが、主要都市が地震で大きなダメージを負うような可能性はどれくらいあるのか。アメリカの構造エンジニアRon Hamburger氏は、「サンフランシスコやロサンゼルスのような場所に対して、重大な被害を与える地震は、100年から200年に1回あるかないかです」と答える（The Press Democrat、slashdot）。

昨年発表された米国政府の調査では、マグニチュード7の地震が発生した場合、ベイエリアの4分の1が深刻な被害を受けるとされている。Hamburger氏も、大地震の直後にサンフランシスコの全建物の半分が居住不可能になると予測した。米国政府の調査では、地震後の建物の修理は、建物の強度を上げるより4倍の費用が必要だとしている。米国では、個人で建物に手を加えるDIYが盛んな点も耐震構造が普及しない要因の一つだと指摘されている。