Gul Dukatのコメント: これでどうしろと? (スコア 5, すばらしい洞察) 269
証拠として提示されてるものはなく、証拠として参照先すら提示せず
定義されない言葉を使って反証検証を不可能にして、扇動的文章でレッテル張りと字数を水増しして
これでどうしろと?
スラドでこれを提示してでどうしろと?
何の疑問を持たずに書いてることを鵜呑みにしたい時は教科書をもう一度読み直します。変なもんは提示しなくて結構。
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
8歳の娘にループやサブルーチンなどの概念を教えるため、プログラミング言語で遊ばせたいと考えている。Scratchなどのビジュアルプログラミング言語を試してみたが、英語が必要なので無理ではないかと思う。プログラミング言語と英語を同時に学ばせるのは少し難しいだろう。ローカライズされているか、ローカライズが可能で、簡単に学習できるプログラミング言語はないだろうか。さらにいえば、自宅のDebian Linux上で動かすだけでなく、学校のWindowsで作ったものを見せられるように、クロスプラットフォームか、ブラウザーベースのものが望ましい。ちなみに、娘はオランダ語とデンマーク語ができるので、自分でローカライズできないなら、どちらかの言語にローカライズされている必要がある。何かおすすめがあれば教えてほしい。
本家/.でも指摘されているが、Scratchはデンマーク語にローカライズ済みだ。日本語版も利用できる。かな表記バージョンも用意されているが、8歳ぐらいでは言葉の意味を教えなければ少し難しいようにも感じる。何かおすすめはあるだろうか。
先日、歴史的PIアドレスやAS番号への課金に不満を持つユーザー、JPNICを提訴という事件があった。この裁判は結局問題となっているAS番号に関する債務は個人ではなく登録されている組織名である「中部アカデミックネットワーク」にあるため、原告には訴える権利がないということで却下となったのだが、原告である中京大学の鈴木常彦教授が今度は中部アカデミックネットワーク名義で再度提訴することになった模様。insiderman 曰く、
JPNICが2012年度から、歴史的PI(プロバイダ非依存)アドレスに対し年間維持費用を課すようになった(JPNICの2012年度IPアドレス等料金体系改定)。これに対し、歴史的AS番号を保有している中京大学の鈴木常彦教授がJPNICに対し債務が存在しないことを確認する訴訟を(中部アカデミックネットワークの代表として)起こしている。
歴史的PIアドレスおよびAS番号については、その所有者に対しいままで費用が発生していなかった。ところが、JPNICは2012年度からこれらの所有者に対しIPアドレス維持料を請求することを決定、IPv4アドレスについては「(65000×1.3(log2[保有アドレス総数]-9))+消費税 」(最低負担金額:52,500円)を請求することとした(2012年度以降のIPアドレス維持料)。
争点としては、JPNICに規約を変更する権利を与える条項は有効かという点と、契約の根幹に関わる事項を一方的に変更することは許されるのか、また維持料の請求に合理的な理由があるか、というところだそうだ。
訴えの内容は前回の裁判と同じで、名義が個人から中部アカデミックネットワークに換わったのみとなっているようだ。
eggy 曰く、
テスト版 Google Glass は、1,500 ドルで購入権を得たデベロッパーらに向けて来月中に出荷されるようだが、CITEworld の記事は Google Glass の実用性の低さを予想している (本家 /. 記事より) 。
Google Glass を通して見るだけで写真や動画を撮ったり、話を聞いている振りをしながらメールをチェックしたりできるのだろうが、他に一体何ができるのかまだ誰も分かっていないのだという。Google の投資部門 Google Ventures の Bill Maris 氏も、「Glass をかけている人をみたら『それでどういうことが出来るの?』と考えることになるだろう。だが正直なところ、私達も同じことを知りたいんだよ」と話している。KPCB の John Doerr 氏曰く、「このプラットフォームはあまりに新しく従来のものと比較のしようもないから、私達はヒットするアプリを予測できない。だが、絶対に出てくるよ。」とのこと。
Google Glass の使い方で世界を一変させるようなアイディアは出てくるのだろうか。皆さんなら Google Glass で何がしたいですか?
headless 曰く、
農林水産省の公用パソコンがサイバー攻撃を受け、何者かがデータにアクセスしていたことが明らかになったとのこと (毎日 jp の記事、時事ドットコムの記事、YOMIURI ONLINE の記事、中国新聞の記事より) 。
同省幹部によれば、外部からの不正アクセスを受けたのは 2011 年 11 月から 2012 年 4 月にかけて。ウイルス感染によるものとみられ、遠隔操作により複数のデータが収集・圧縮されていたことも確認されているという。TPP に関する機密文書も含まれていた可能性もあるが、同省では情報流出が確認されていないとして公表せず、捜査当局への相談もしていないとのこと。また、公式には「情報セキュリティーの関係で、攻撃があったかどうかも含めて答えられない」と回答しているとのことだ。
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