そして、'COVID-19' + '.YYYYmmdd最終版' + 'YYYYmmdd変異確定版' + 'YYYYmmdd修正版2'となる

5Gは周波数帯的に窓を透過しにくいので、特殊なフィルムを作りましたなんて記事もあるのですが、ホームルータ何かで使って、設置したけど全然通信速度が出ないなんてオチが続出しないんですかね。
5Gを使ってもなければ、Low-Eの家でもないので、実際のところが分からんですが。

意外と議論されてないけど、地熱発電の廃熱による環境変化も無視出来ないからね。
既得権益と一言で片付けがちだけど、温泉地なら泉質変化に対する補償額の妥当な設定も難しいし、井戸から有害ガスが出て来た場合どうするかとか、私企業が取り組むにはリスクが大きすぎるんだよね。

コピペ対策で自動typoですから。

Glen gariochの蒸留所にはゲール語の道案内看板があって、「これ誰が読めるねん」状態でした。
※もちろん、英語の註記付きです。
ガイドさんも大手は世界中からウィスキー好きが来てやってたりして、現地の人も割と減ってるみたいです。

デルタはスカイマークに関して国交省に嫌がらせされて、成田ハブ計画を諦めて、気にした国交省が忖度して羽田便増やしてあげたのに、次は危ないだとか、メディアに喧伝するって道理が通ってないでしょ。
デルタはメディア担当者クビにした方がいいんじゃないか。

使用済みMOX燃料が厄介なのは、通常の燃料より高次化が進んで白金族元素とかの不溶解残渣が再処理工程で増加することとか、基本的にハンドリングに関する事柄。
ここ(PDF注意)に色々書いてあるから参考になると思う。
技術的な課題も、とても無理難題というような内容ではないし、単に経済性の問題で、現状は高速炉サイクルが回ってないから、あまり積極的に再処理する必要性もないというのが正直なところじゃないのかな。

指揮官（ここでは教師）の指揮能力不足問題はさておき、命令系統に従って動く訓練というのは、災害時の対策を考えても有効だと私は思います。
命令を出しても反応がなくて、実は従わずに違うことをしているというのは、ドキュメントされていない関数を使うようなもので、非常に扱いづらく、災害時のような緊急時にはそれが原因でバグ（事故）を起こします。

そこはC1でF1でしょう。
日没直後くらいのナイトグランプリとすれば各方面からの賞賛が得られる事でしょう。

利益相反行為をしなければ良いわけで、委員として選定されるほどの真に優れている学者であれば、寄附金を受け取ったところで回答にもあるように、信念は変えないでしょう。
情報公開請求して公開されたわけですから、別に問題ないように思います。
もっとも、「研究寄付金」という言葉の定義が分からないのでどういったものを指しているか分からないなあ、というのが1つと、共同研究なら金額が安すぎやしないか？とも思います。

第一回という華々しい出来事なのですが、ソースがBikeBrosということに少し皮肉を感じます。

先だってBikeBrosのネットショッピングの閉店がアナウンスされましたし、
http://www.bikebros.co.jp/info/shopping/notice/20181214/
BikeBros発刊の雑誌がいくつか休刊になるという話も挙がっていることを考えると、ウマクイカナインジャナイカ感をソースとしてあげられた"BikeBros"から感じてしまいます。

本気で思っていると言うよりは、戦略上の選択ですよね。
核攻撃を受けたとして、その社会に対する影響が軽減できるのであれば、敵国の核兵器の能力を低減できるのと同様の効果となります。よって、ある種マイナスの力を持つ核兵器としてシェルターは見なせる訳です。
シェルターを必須としていたスイス等の国においては、それよりも国民保護という意味合いが強いはずですね。
日本においては、核攻撃を受ける蓋然性がシェルターを備えるに値するほど高くないと判断していたのだと思いますが、先だっての北朝鮮の核武装を受けて検討はしているようですね。
https://www.yomiuri.co.jp/feature/TO000301/20180103-OYT1T50050.html

元コメの意図を汲むというか、別議論になるのかもですけど、自然エネルギーって上手い訳語ないし単語だなと思います。
類義語って国際語の英語ならrenewable energyやlow-carbon energyで、こいつらは原子力を含むのか争点になるところではあります。このところが、「自然エネルギー」と言う単語であればかくも綺麗に解決し、偏在の可否に収斂できるのです。
もしかすると、原子力は政治だと言われる所以がこのあたりにあるのでしょうね。

労使協定については承知しないのですが、例えば京大の例を見るに全く不可能ではないと思います。
http://www.kyoto-u.ac.jp/ja/about/organization/kisoku/kichiran.html

要は「一方的な」の定義によるのだと思いますが、そこは、「今どうしているのか」ではなく、「どうあるべきか」「将来どうしたいのか」を重視して欲しいなと私は思います。

元コメにもありますが、意欲や流動性を高めるのに、なぜ若者ばかりやり玉に挙げられるのでしょう。
意欲を高める理由が少なく、流動性がないのはむしろ教授以上です。彼らはもう職位がこれ以上上がらない(役員除く)ので、真面目にやらなくとも金はもらえます。
助教先生が大学をやめて民間に就職した、独立したという話は聞きますが、教授が定年を待たずやめてというのは寡聞にして存じません。
むしろ、教授以上を年俸制かつ任期制にするのが良いでしょう。こういった意見に対する反論に成果に出るのに時間がかかる分野だ何だと言いますが、そういう事は教員評価でカバー出来るでしょう。
予算削減なら、これから雇う人を減らすよりも今ある人を減らす方が計画し易いですよ。