マツ材線虫病の様な、杉・檜を枯らす物を選別・開発（遺伝子改造含）・散布する方が早いかも。

http://www.nararinshi.pref.nara.jp/matutakekinensyu.html

そもそもこのバカマツタケ、俗称などではなく正式和名だ。さらに学名も「Tricholoma bakamatsutake（トリコローマ・バカマツタケ）」とされ、学術的にもバカマツタケとして認識されているが、味も香りもマツタケに匹敵するにも関わらず身の回りで見かけることはあまりないし、食べたという話もあまり聞かない。
通常アカマツの根元に生えるマツタケと異なり、やや早い時期に広葉樹の根元に生えるという理由だけで「バカ」と名付けられてしまったという。
キノコ商品名さえ適当な物にすれば（ブナシメジをホンシメジと称した時代があった）、マツタケの代わりになるのでは？

中国のオンライン人口は7億3100万人に達したが、インターネットの利用は極度に制限されている。例えば中国からGoogle、Facebook、YouTube、ニューヨーク・タイムズなどにアクセスすることはできない。よく知られるように天安門事件に関する報道もほとんど存在しない。ネットユーザーたちが習近平の暗喩として「くまのプーさん」を使ったことから一時期、使用禁止にされていた。

中国版ツイッター微博（ウェイボー）では25日以降、複数のキーワードが突然、厳しい検閲の対象になった。憲法が定める国家主席の任期制限を撤廃したたことに対する批判を排除するためだ。その中には前述の「くまのプーさん」も再度禁止されたほか、任期制限の廃止に悲観的なキーワードとなりやすい「賛成しない」「移民」「皇帝を自称」などの単語も禁止に。さらに、「歴史の逆行だ」と皮肉って車をバックさせる動画が出回り、ウェイボーでは「バック」「私は反対」という言葉が検索できなくなっているという。

公民権擁護団体である国際NGOフリーダム・ハウスによると、こうしたすべての帰結として、中国におけるオンライン上の自由はシリアを上回り、地球上で最低の水準となっているとしている（Bloomberg、BBC、朝日新聞）。

• 富士通は人材確保を重要戦略にリクルーターを2017年比４割増やした。
• ＮＴＴデータは「ＩＴ技能に特に優れている」といった社員の推薦を、優秀な学生の採用に積極的に反映させる。
• ＤｅＮＡ「ＡＩで実績のある人」を募集していて入社１年目で年収が最大１千万円になる可能性もあるという。
• 楽天は新卒でも「エンジニア職」を通年入社させることで海外留学していた学生などが応募しやすいようにしている。

朝日新聞によると東京大学の研究チームが、世界最高となる985テスラの磁場を発生させることに成功したという。同チームが過去に達成した730テスラの記録を大幅に更新した。「電磁濃縮法」と呼ばれる方法を使い、鉄と銅でできた特殊なコイルに、約4千キロワットに相当する電気を約1万分の1秒流し、一瞬だけ強力な磁場を発生させた。

東京大学のリリースを見ると、1000テスラ領域での極限的な超強磁場環境での物性計測が可能になったことも重要であるようだ。これまでは電気的な測定では600テスラ程度の測定が技術的な限界だったのに対し、ファラデー回転という光学的な測定手法を用い、磁場の最高到達点近傍まで精密に測定することを可能にしたという。

これにより、信頼性ある物理計測が可能になったことから、半導体、ナノマテリアル、有機物質、超伝導体、磁性体で未解明の固体物理量子現象の解明により強力な手段を手に入れたとしている。

アメリカ人の外出が少なくなっているそうだ。その結果、環境への負荷は軽減されているものの経済的な悪影響も懸念もあるようだ。米国時間利用調査（American Time Use Surveys）によると、2012年のアメリカ人は2003年時点と比較すると、年8日ほど自宅で過ごす時間が増えたという。

自宅にいれば電灯を点灯させ、テレビを見るなどのエネルギー消費が発生するものの、オフィスや外の店舗にいる時間は減ることになる。その結果、アメリカ1700兆英熱量、国内全体で1.8％のエネルギー節約に繋がったという。これは2015年のケンタッキー州のエネルギー量に匹敵するとされる。

とくに18～24歳の若者が屋内にいる時間が長いとされ、65歳以上並みに屋内で過ごすことが増えているようだ。元記事ではこの理由を特定するのは難しいと前置きしつつも、Amazonなどの通販の発達やNetflixなどのサービスの充実、リモートワークの普及などが原因となっているのではないかとしている（The Verge、Slashdot）。

https://togetter.com/li/1193786
http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1801/31/news082.html

ひろみつ先生がTogetterまとめてる時点でご察しください。

そうでなくても、約束・秘密・リバースエンジニアリング禁止を守らない国ですから。

全国の被差別部落の所在地をインターネットに晒している「同和地区Wiki」という差別サイトがある。
https://xn--dkrxs6lh1g.com/wiki/%E5%85%A8%E5%9B%BD%E3%81%AE%E5%90%8C%E5%92%8C%E5%9C%B0%E5%8C%BA

被差別部落、同和地区の出身者だと明らかになると、就職差別や結婚差別を受けるおそれがあり、所在地の公表は明確な差別行為である。このサイトの管理人はMと呼ばれる人物であり、ブログや書籍を通じて部落地名の公開を度々繰り返している確信犯である。サイトは部落差別解消を目的に啓発活動を普及している人権団体・部落解放同盟の個人情報も晒して挑発を繰り返している。
https://xn--dkrxs6lh1g.com/wiki/%E9%83%A8%E8%90%BD%E8%A7%A3%E6%94%BE%E5%90%8C%E7%9B%9F%E9%96%A2%E4%BF%82%E4%BA%BA%E7%89%A9%E4%B8%80%E8%A6%A7

さらに部落解放同盟が差別を拡大させたかのような信じ難い侮辱発言を発信している。
https://xn--dkrxs6lh1g.com/wiki/%E9%83%A8%E8%90%BD%E8%A7%A3%E6%94%BE%E5%90%8C%E7%9B%9F%E3%81%AB%E3%82%88%E3%82%8B%E9%83%A8%E8%90%BD%E5%B7%AE%E5%88%A5%E3%82%92%E6%A4%9C%E8%A8%BC%E3%81%99%E3%82%8B

このような人権を無視した差別主義者を野放しにしてはならない。全国の部落民は団結してMを徹底糾弾しよう！

CERNの科学者はさまざまな観測の結果、宇宙は存在できないことに気がついてしまった。一般的な宇宙誕生論では、ビッグバンの後に膨張して冷えていく過程で、中にあった物質と反物質が対消滅を繰り返し、対消滅を免れたものだけが残る。その結果として現在の宇宙が形成されたと言われている。この場合、物質のほうが反物質よりも数が多くなる理由が必要だ。しかし、CERNの物理学者が反陽子の磁気モーメントを正確に測定した結果、それが陽子と全く同じであることが分かった。宇宙の誕生時になぜ物質と反物質が互いを絶滅させなかったのかは説明がつかない。

CERNの物理学者Christian Smorra氏は、「私たちの観測では物質と反物質の完全な対称性が見いだされている。アシンメトリーはどこかに存在しなければならないが、違いがどこにあるのか分かない」と語っている。IGNのニュース編集者Joe Skrebels氏は上記の内容を紹介する記事で、この現象を説明できるのはシミュレーション仮説しかないとしている（COSMOS、nature、IGN、Slashdot）。

ベルギーのVUB大学による最新の研究によると、大量の石炭を使用しているポーランドでは、電気自動車はディーゼル車よりも排出ガスを4分の1以上削減することに繋がったとしている。スウェーデンでは85％、イギリスなどの国では約半分にまで低下したという。この試験を依頼したシンクタンクT＆Eの広報担当によると、2030年までに電気自動車が普及すれば、これまで欧州で主流だったディーゼル車のCO2排出量を半減できるとしている。

しかし、ヨーロッパでは電気自動車の新車販売数は全体のわずか1.7％にすぎない。今後も欧州の電気自動車の市場シェアは5～10％程度に限定され、販売量が増える見込みが少ないとの考え方が強いようだ。その理由としてEUのある関係者は、「欧州には（独自の環境規制などの理由で）バッテリーを作る工場がないことを上げている。また電池製造時のCO2排出量を考慮した場合、電気自動車による温室効果ガス排出量の数字はそれほど魅力的ではない」としている。

VUB大学の研究では、バッテリー製造時のさまざまな金属の扱いには注意が必要だが、そのためにクリーンな交通手段への移行を抑制すべきではないとした。また、電池技術が向上し、再生可能エネルギの利用率が増えれば、電池生産におけるCO2排出量を65％まで削減可能だという調査結果も出している（the guardian、Slashdot）。

Kaspersky Labは、ロシアのスパイが同社のウイルス対策ソフトウェアを利用してNSA職員から情報を盗んだとする問題の中間報告を発表した。結論からいえば同社のセキュリティーソフトが、NSA職員の個人用パソコンからハッキングツールのソースコードを得ていたことは事実だった。しかし、ロシアのスパイと共有した事実はないというのがKaspersky Lab側の主張だ（ZDNet、CNET、Reuters、slashdot）。

この調査報告によると、問題のNSA職員は2014年10月4日、違法な「Microsoft Office」のアクティベーションキー生成ツールを含む、海賊版ソフトウェアを個人所有のノートPCにダウンロードした。キー生成ツールが投下したマルウェアは完全なバックドアで、これが第三者からのユーザーのマシンへのアクセスを許した可能性があるとしている。

NSA職員がマルウェアをダウンロードした時点では、Kasperskyのアンチウイルスソフトは無効化されていた。しばらくして（無効化されていた時間がどの程度かは不明）有効化された結果、システムがスキャンされてマルウェアがブロックされた。職員はスキャンを実行してマルウェアを削除。スキャン時に前述のマルウェアだけで無くNSA製とみられるハッキングツールを検出したのだという。

このハッキングツールはアンチウイルスソフトによって、APTマルウェアの新しい亜種として検出、解析のために脅威データを自動的に収集してクラウドに送信するKaspersky Security Network（KSN）によってKaspersky Labにファイルが送信された。Kaspersky Labのアナリストが入手したファイルを調べたところ、NSAのハッキングチームではないかと憶測されているEquation Groupのソースコードを含んでいることが分かったという。

アナリストは、調査結果をCEOのユージン・カスペルスキー氏に報告。カスペル​​スキー氏はアーカイブを会社のシステムから削除するよう要請したとしている。同社の推測としては、アクティベーションキーマルウェアにより、バックドアが開いている期間中にハッキングされ、前述のツールが流出したのではないかということのようだ。