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10インチ版の投入そのものについては昨年末の時点でドイツAsus広報から発売を認めるコメントがあり、昨年6月のComputexでは10インチミニノートの試作機1001も展示されていました。AsusによればEee PCとしての最大サイズは10インチであると考えており、それ以上のサイズは通常のノートPCとして差別化する方針とのこと。Read | Permalink | Email this | Comments
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Engadget Japanese: バッファロー、PC用フルセグ地デジチューナーを正式発表 0

フィード by engadget-feed 2008年04月21日 19時52分

Filed under: 周辺機器, デスクトップPC, AV

各社が相次いで投入を予告していたPC用地デジチューナーのバッファロー製品が正式に発表されました。2008年5月中旬・ B-CASカード発行のお許しが下りしだい発売されるのは、USB 2.0接続のDT-H30/U2 (希望小売価格税抜き2万1000円)、PCI接続のDT-H50/PCI (同2万2100円)。

いずれも地デジ放送のMPEG-2 TSをそのまま録画・視聴するDPモードのほか、解像度720 x 1080のHPモード、およびSD画質(720 x 480)のSP / LPモードにリアルタイムハードウェアトランスコードして録画および視聴が可能(HPで録画しつつLPで視聴といったことは不可)。画質を落とすことでフル解像度ではデコードが追いつかないPCでも視聴でき、SD画質ならばプロテクト規格のHDCPに対応していないディスプレイでもアナログ出力で表示が可能になります。

付属のソフトウェアPCastTV for 地デジではEPG / iEPG番組表からの録画予約やキーワード予約に対応。番組はPCの内蔵HDDおよび外付けのストレージにも録画できます。ただし地デジのDRMのため、録画したPCで録画したチューナーを装着した場合のみ再生が可能です。また録画したファイルを別のフォルダに移動した場合も再生不可。

録画した番組はDVDまたはBlu-rayディスクへのムーブにも対応します(ドライブおよびメディアがCPRMに対応している場合のみ。BDへのムーブはPCI接続のDT-H50/PCIのみ)。「ムーブ」なのでHDD内の番組は消去されます。また、DVDの場合は容量に関わらずSD画質となります。「ダビング10」へはアップデートで対応予定。

バッファローの発表によれば、今後のロードマップはUSB接続型でBDへのムーブに対応したモデルが7月、PCI-E 1x版が8月、その後はBS / CS / 地上波の3波デジタル放送対応版、ダブルチューナー版、H.264へのハードウェアトランスコードに対応した機種がそれぞれ年内に登場する予定。

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Apple Software Update for Windows、「バッドウエア」認定を回避 30

ストーリー by Acanthopanax 2008年04月21日 19時00分
危機一髪部門より

docile-jp 曰く、

ITmediaの記事「Appleの更新ツール、『バッドウェア』の認定を直前回避」で知ったのだが、Windows版のApple Software UpdateがStopBadware.orgによって「バッドウェア」認定されるところだったそうだ(StopBadware.orgのBlog記事)。Apple Software Updateは、新規インストールとアップデートの区別を明示せず、iTunesやSafariなどAppleが提供する全てのソフトウエアをインストールしようとする点が問題視されていた。懸念される部分が最新のアップデートにより対処されたため、StopBadware.orgは認定を見送ったという。

実際に最新版にしてみると、たしかに「アップデート」「新しいソフトウェア」が明確に区別できるようになっており、iTunesが入っていない環境ではiTunesは「新しいソフトウェア」のほうに分類されている。なお、チェックマークはついているので、当該ソフトウェアを必要としない場合はユーザは自分でインストール対象から外す・当該ソフトウェアを無視するように指定する必要はある。

この新しい画面構成が使いやすいかどうかは、また別だが。

遂にP2Pネットワークは封印か? 2

タレコミ by gedo 2008年03月15日 14時57分

gedo 曰く、

読売新聞の記事よりテレコムサービス協会や電気通信事業者協会などプロバイダの業界団体は、Winnyをはじめ、P2Pネットワークを通じた違法コピーやネット渋滞の深刻化を受け、日本音楽著作権協会やコンピュータソフトウェア著作権協会などとの協議の結果、違法コピー常習者のネット接続を強制的に停止することで合意した。

これまで、Winny遮断に国が「待った」のようなこともあり、ネットからの完全排除は通信の秘密や通信の自由との兼ね合いから難しいとされていたが、業界団体は著作権団体が違法コピー常習者のIPアドレスを調べてプロバイダーに通知し、それを受けてプロバイダが動くという仕組みにする事で、総務省から「プロバイダーが利用者の通信内容を直接調べることにあたらないため問題はない」との返答があった事で、悪質なケースに限れば接続停止や契約解除は可能と判断したとのことで、年内の実施に向け具体的なルールの検討に入るとのことですが、Linux Distributionの取得などの合法利用や、アメリカで話題になっているP2P冤罪のようなケースがどうなるのか気になる所であるとともに、パチンコ三店方式の臭いを感じます。