「数字」に関するさまざまな動画を作っているプロジェクト「numberphile」が、ドミノ倒しによって論理演算を実装するというチャレンジを行った（ITmedia）。

1本のドミノの列で1つのビットを示し（ドミノが立っていれば0、倒れていれば1）、さらにドミノの列を特別な並べ方で交差させることで、OR/AND/XOR/NOTという論理演算を実装するというもの。チャレンジでは「9+3」という演算を実行したが、最終的には途中で計算通りに倒れなかったドミノがあったために正しい演算結果は得られなかったそうだ。

danceman 曰く、

ブラジルには、過去40から50年の間に現代文明と接触したことのある先住民族が238部族あり、そのうち4分の3が消滅、今もなお存続しつづけている部族は23から70部族であるという。新たに発表された報告書によれば、現代文明と交流を持った先住民族はいずれも人口が激減するという悲惨な道を辿っており、存続し続けることのできた部族でもその死亡率は80%を超えていたという（Motherboard、slashdot）。

ブラジルの先住民族の過去の人口統計データによれば、部族の人口が最も減少したのは、現代文明と交流を持った時点から平均して8.6年後であったという。およそ10年後には人口に回復の兆しが見られたようだが、20年後の人口の平均値は、現代文明に接触する前と比べて43%だったとのこと。

NHKのテレビ受信料には6か月分または12か月分を前払いすることで割引になる制度があるが、消費税率引き上げに伴って4月分以降を前払いしていた契約者に対し次回精算時に差額を請求することになったそうだ(消費税率の引き上げに伴う受信料額の変更について、 弁護士ドットコムの記事、 ZAKZAKの記事、 J-CASTニュースの記事)。

1か月分の差額は衛星契約の場合55円(沖縄県のみ54円)、地上契約の場合は32円(沖縄県のみ30円)。たとえば沖縄県以外で3月～2月分を前払いしていた場合、来年2月の請求額に衛星契約では605円、地上契約では352円の差額が加算されることになる。

定期券など鉄道の乗車券では3月末までに購入することで4月以降の利用でも消費税分の差額を請求されることはないが、これは国税庁の経過措置により販売時の消費税率を適用することが認められているためだという。NHKの場合、前払いの受信料を前受け金として扱い、毎月売り上げに計上しているために経過措置の対象とならなかったようだ。

11日夜、ひろゆき氏が予告していた2ch.scの掲示板が公開された(ITmediaニュースの記事、 ガジェット通信の記事)。

ひろゆき氏は4月1日に現在の2ちゃんねる(2ch.net)が不当に乗っ取られているとし、新しい掲示板を開設すると宣言していた(/.J記事)。2ch.scの見た目は2ch.netとそっくりで、内容もほぼ2ch.netのデータをコピーしたものになっているようだ。また、2ch.netへの書き込みが2ch.scに反映するようになっている一方、2ch.scへの書き込みが2ch.netに反映することはないという。2ch.scは現在のところベータテスト中で「システムを一から作ったり、手直ししたりで、十分にテストは出来てないので、壊れたり、荒れたりすると思いますが、ネットのサービスってそんなもんなんで、まぁ、気にせずにお楽しみください。」とのことだ。

taraiok のタレこみより。フランスで、企業が勤務時間外に電話やメール、テキストメッセージなどで労働者に連絡することを禁ずる条項が労働協約に追加されたそうだ(The Guardianの記事、 Les Echosのフランス語記事、 The Independentの記事、 本家/.)。

フランスでは1999年に週35時間労働が導入されたが、スマートフォンの普及により勤務時間外に職場から連絡が入ることが増えているという。そのため、労働組合では実質的な労働時間の延長とみており、交渉を重ねていたそうだ。今回の変更の対象となるのはエンジニアリング関連およびコンサルタント関連企業の従業員約25万人。これにより、企業側は勤務時間外に連絡することが認められないだけでなく、業務関連の資料に目を通すように促すといったことも認められなくなり、労働者がプレッシャーを感じることなく仕事を忘れてリラックスできるように努めることが求められる。このような状況下でもフランスの生産性レベルは英国やドイツよりも高く、生活の質への満足度もOECD加盟国平均を上回っているとのことだ。

Windows XPのサポート期間は4月9日に終了したが、総務省の調査によるとサポート期間終了後も地方公共団体が業務で使用するパソコンのうち約26万5千台がWindows XPのままだという(総務省の通知文: PDF、 総務大臣記者会見の概要)。

Windows XPを搭載したパソコンは地方公共団体が保有するパソコン約204万台のうち13%を占める。総務省はWindows XPなどのソフトウェアをサポート期間終了までに更新(移行)するよう地方公共団体に呼びかけていたが、相当数の移行が間に合わなかった模様。これを受けて総務省では、移行が完了していないパソコンについて「可及的速やかに更新を実施する」「更新が完了するまでの間は当該パソコンの使用を停止する」「やむを得ず使用する場合はインターネットに接続しない」といった対策をとるように呼びかけている。

なお、今回の調査は総務省が運営する「地域の元気創造プラットフォーム」に構築した「一斉調査システム」を使用して実施したそうだ。昨年10月に保有パソコンの台数や移行状況などを調査した際は電話やメール、ファックスなどを使用したため約2週間を要したが、今回は一斉調査システムを使用することで2日間で把握できたとのことだ。

本家/.「Ask Slashdot: How To Start With Linux In the Workplace?」より

最近上司がデスクトップOSとしてのLinuxの利点について尋ね、Windows 7/8へアップグレードする代わりにLinuxへ移行するのはどうかと相談してきた。職場には新しいWindowsにアップグレードするには古すぎるWindows XPパソコンが10台ぐらいある。 上司は私がかなり古いパソコンでLinuxを使用しており、それだけですべての仕事をこなしていることを知っている(実際のところ新しいパソコンを入れてもらうこともできるが、Linux Mint x64は十分に動作するのでそのまま使っている)。私がLinuxは無料で使用できることや、Windowsより古いハードウェアでも十分に動作することを説明すると、上司は興味を持ったようだ。私は唯一のLinux経験者なので、Linuxのインストールについてサポートする必要がある。そこで問題になるのは、自分にとって全く問題なく使用できるといっても、同僚たちにとっても同様とは限らない点だ。FirefoxやThunderbird、LibreOfficeだけを使用するにしても、業務で使用するデスクトップOSとしてLinuxを本当に推奨できるのかどうかわからない。そこで、1台をテスト用として用意して同僚に試してもらい、感想を聞きたいと思っている。テストマシンはできるだけ簡単に苦労せずに使用でき、Windowsとの見た目もあまり違わないのが望ましい。どのディストロや設定をデモ用に選択するべきだろうか。