Counterpoint の調べによると、2017 年から 2023 年の間に 500 近いブランドがスマートフォン市場から消えたそうだ (Counterpoint の記事、 Neowin の記事)。

2017 年にピークを迎えたスマートフォンのブランド数は 700 を超えていたが、現在は 250 程度にとどまるという。この間に消えたブランドの中には BlackBerry や LG、Microsoft Lumia のように世界的に知られていたブランドもあるが、多くはローカルブランドだという。その中にはインドの Micromax のように、一時は地元で大きなシェアを占めていたブランドも含まれる。

ローカルブランドの衰退は COVID-19 パンデミックやマクロ経済の逆風の中で世界的な大ブランドに対抗できなかったことが大きい。Xiaomi や OPPO、vivo といった中国のブランドが台頭したことも小さなブランドの減退を加速させた。Neowin の記事では Micromax の他に一時はよく知られていたが消えたしまったブランドとしてインドの Intex と Karbonn、中国の Meizu と Coolpad、Gionee を挙げている。ただし、Meizu は現在もスマートフォンブランドとして健在であり、一時期ハードウェア製品も販売していたスマートフォンアプリメーカー Meitu の間違いとみられる。

日本のブランドは 2017 年を待たずに消えてしまったものもあるが、スラドの皆さんが消えたことを残念に思う携帯電話のブランドはあるだろうか。

一度感染すると検出が非常に困難になるという Linux のマルウェア「Symbiote」について、Intezer と BlackBerry Threat Research & Intelligence Team が共同で調査結果を発表している (Intezer のブログ記事[1]、 [2]、 Ars Technica の記事、 The Register の記事)。

Symbiote はスタンドアロンの実行ファイルではなく共有ライブラリであり、LD_PRELOAD 環境変数を用いてすべてのプロセスの実行時に読み込ませる仕組みだ。すべてのプロセスに感染後は、ルートキットとしてマルウェア関連ファイルをすべて隠ぺい可能になるほか、Barkeley Packet Filter (BPF) をフックしてパケットキャプチャツールから自身のネットワークトラフィックを隠ぺいする。マルウェアとしての機能は認証情報の収集とバックドアで、使用ドメイン名によればブラジルの銀行に成りすましているとみられるが、実際の攻撃に関する明確な証拠は得られていないとのことだ。

内蔵カメラの残念な画質が注目された Apple の Studio Display だが、ソフトウェアのバグが原因ではなかったようだ (9to5Mac の記事)。

Studio Display のカメラはBlackBerry のカメラを思い出すなどと批判され、Apple はソフトウェアアップデートで改善する計画を示していた。しかし、開発者向けに先日提供が始まったベータ版ファームウェアを適用するとノイズの減少やコントラストの改善がみられるものの、色あせたような画質は相変わらずだという。

Studio Display のカメラはピクセル数だけ見ると iPhone などのフロントカメラと同じ 12MP だが、iPhone のフロントカメラが広角レンズなのに対し、Studio Display は超広角レンズを採用し、ビデオ通話中にユーザーが歩き回ってもフレームの中心から外れないようにするセンターフレーム機能を実現している。つまり、iPhone のフロントカメラがフル 12MP の映像を出力するのに対し、Studio Display は超広角の映像をクロップするため画質の劣化は避けられないとのこと。

記事ではフロントカメラが 7MP 広角の旧 iPad Air と 12MP 超広角の iPad mini で撮影した写真の比較や、iPhone 13 Pro Max のリアカメラで広角レンズで撮影した写真と超広角レンズで撮影してクロップした写真の比較でも超広角の方が低画質になることを指摘している。ただし、iPhone 13 Pro Max の写真 2 点はそれぞれフォーカス位置が違っており、比較するのは無理がある気もする。

Apple が Mac Studio と同時に発売した Studio Display だが、199,800円からという価格に対して残念な画質の内蔵 Web カメラが注目されている (9to5Mac の記事、 Mac Rumors の記事)。

Studio Display は 12MP 超広角カメラを搭載しており、ビデオ通話中にユーザーが歩き回ってもフレームの中心から外れないようにするセンターフレーム機能を A13 Bionic チップが実現する。カメラとチップの組み合わせはiPadと同等だが、画質は遠く及ばないようだ。

CNBC のように Studio Display のカメラを素晴らしいと称賛するレビュー記事もあるものの、「あなたを知るすべての人を悲しくさせる (The Verge)」「昔使っていた BlackBerry のカメラを思い出す (WSJ)」「保護フィルムを剥がし忘れているのかと思った (TechCrunch)」「肌は滑らかに見えすぎる一方で映像はざらついている (Gizmodo)」など、ガッカリ画質との評価が目立つ。

このような評価に対しAppleはシステムが予期した通りに動作しない問題が見つかったとし、ソフトウェアアップデートで改善すると述べたという。ただし、具体的な改善内容や提供時期については言及しなかったとのことだ。

headless 曰く、

BlackBerry は 1 月 31 日、現在のコアビジネスにおける重要度の低いレガシー特許を Catapult IP Innovations Inc. に売却することで合意に達したことを発表した (プレスリリース、 Ars Technica の記事)。

Catapult は BlackBerry の特許資産を取得するために設立された特別目的媒体 (SPV)。BlackBerry は現金で 4 億 5 千万ドル、約束手形で 1 億 5 千万ドルを受け取り、売却総額は 6 億ドルとなる。売却する特許は主にモバイルデバイスやメッセージング、ワイヤレスネットワーキングに関連するもので、BlackBerry は売却した特許のライセンスを受ける。売却が顧客の BlackBerry 製品使用に影響することはないという。取引の完了は米国とカナダの当局の承認などを条件とし、最大 210 日を要するとのこと。

BlackBerry は 2016年に自社でのハードウェア開発の終了とソフトウェア開発への注力を発表しており、今年 1 月 4 日にはレガシーデバイス向けのレガシーサービス提供を終了している。

BlackBerry がレガシーデバイス向けのレガシーサービスを 1 月 4 日で終了する (BlackBerry のサポート記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事、 9to5Mac の記事)。

レガシーサービスはバージョン 7.1 までの BlackBerry OS や BlackBerry 10 ソフトウェア、バージョン 2.1 までの BlackBerry PlayBook OS を実行するデバイス向けに提供されているものだ。1 月 4 日以降は各種サービスやアプリケーションが利用できなくなるほか、モバイルネットワーク接続・Wi-Fi ネットワーク接続を問わず OTA で更新が提供されなくなるため、データ通信や音声通話、SMS、緊急通報番号への発信を含む機能が確実には機能しなくなるとのこと。

Android 版 BlackBerry は影響を受けないが、BlackBerry の電子メールアドレスを転送用に使用している場合は新しい電子メールアドレスへの変更が必要になる。また、Android 版 BlackBerry を含む Android / iOS デバイスに Enhanced Sim Based License(ESBL) や Identity Based License (IBL) が割り当てられている場合、BlackBerry Enterprise サービスをデバイスで使用するための標準ライセンスを取得する必要がある。

BlackBerry は 2016 年に自社でのハードウェア開発を終了し、ソフトウェア開発に注力する計画を発表。2017 年にはレガシーサービスの提供を少なくとも 2 年間継続する意向を示していたが、忠実なパートナーと顧客への感謝の意を表すため現在まで提供を続けていたとのことだ。

headless 曰く、

米OnwardMobilityは19日、BlackBerryおよびFIH Mobileと提携し、物理キーボードを搭載するBlackBerryブランドの5G対応Androidスマートフォンを発売する計画を発表した(ニュースリリース、 BlackBerryのニュースリリース、 The Registerの記事、 The Vergeの記事)。

BlackBerryは2016年にハードウェアの自社開発終了を発表し、TCL Communicationがライセンスを得て複数のモデルを発売していた。しかし、TCLは2018年のBlackBerry KEY 2 LE以降新製品を発表しないまま、今年8月31日でBlackBerry端末の製造・販売を終了すると2月に発表した。なお、現在のところBlackBerry Mobile公式サイトはTCLが引き続き運営している。

今回、OnwardMobilityはBlackBerryブランドの5Gモバイルデバイスを開発・設計・販売する権利を取得し、2021年上半期には北米と欧州で発売する計画だという。ただし、設計と製造はFoxconn傘下のFIH Mobileが担当する。FIH Mobileは2016年にMicrosoftがフィーチャーフォン事業から撤退した際、ベトナムの生産施設などを取得している。OnwardMobility公式サイトに既存製品は掲載されておらず、BlackBerryスマートフォンが初の製品になるようだ。

headless曰く、

BlackBerry Mobileの公式Twitterアカウントは3日、TCL Communicationが2020年8月31日をもってBlackBerryブランドのモバイルデバイス製造・販売を終了すると発表した（BlackBerry Mobileのツイート、The Verge、Ars Technica、Android Police）。

BlackBerryとTCL Communicationは2016年に長期の契約を締結し、TCLがインド・スリランカ・ネパール・バングラデシュ・インドネシアを除く全世界でBlackBerryブランドのスマートフォンを独占的に製造・販売する権利を得ていた。TCLは2017年にQWERTYキーボード搭載のAndroidスマートフォン「BlackBerry KEYone」を発表したのをはじめとして複数のモデルを発売しているが、2018年発表の「BlackBerry KEY 2 LE」を最後に新モデルは発表されていない。

8月31日以降、TCLには新たなBlackBerryモバイルデバイスを設計・製造・販売する権利がなくなるとのことだが、契約満了なのか、契約打ち切りなのかについては明確にされていない。今後の製品についても計画は示されていないが、既存製品については2022年8月31日までTCLがサポートするとのことだ。

あるAnonymous Coward曰く、

BlackBerryがTwitterを特許侵害の疑いで訴えた（Reuters、TechCrunch、Slashdot）。

BlackBerryは通知や通知を無効にする設定、プッシュ技術などに関する同社の特許をTwitterがアプリや広告プラットフォームで侵害していると主張している。Twitterはこういった技術を不正に使用することで、BlackBerryの製品やサービスから顧客を引き離すことに成功したなどとも述べているとようだ。

BlackBerryは昨年Facebookに対し特許侵害に関する訴訟を起こしていたが（昨年3月のMIT Technology Review記事）、その後FacebookがBlackBerryを特許侵害で訴える裁判も起こされている（CNET Japan）。

Statistaが比吸収率(SAR)の高いスマートフォンと低いスマートフォンをランキング形式でまとめている(Statistaの記事[1]、 [2]、 Softpediaの記事)。

ドイツ連邦放射線保護庁(BfS)では3,000機種を超える携帯電話についてSAR値のリストを公開している。StatistaのランキングはBfSのデータをもとに、2018年12月10日時点で12ベンダー(Apple/Blackberry/Google/HTC/Huawei/LG/Motorola/OnePlus/Samsung/Sony/Xiaomi/ZTE)が販売中のモデルを抽出したものだ。

SAR値が高い方のランキングでは、1位のXiaomi Mi A1が1.75W/kg、OnePlus 5Tが1.68W/kgで続く。XiaomiとOnePlusはそれぞれ4機種がランキング(トップ17)に入っている。ランキング中に日本の規制値(2W/kg)を超える機種はないが、いずれもドイツ政府が認定するエコラベル「Blue Angel」の基準値(0.6W/kg未満)の2倍以上だという。なお、ドイツでも規制値は2W/kgだ。

あるAnonymous Coward曰く、

無料でSSL/TLS証明書を発行するLet's Encryptが、同プロジェクトのルート証明書がMicrosoftやGoogle、Apple、Mozilla、Oracle、blackberryなどを含む主要メーカーの製品から直接「信頼」されたことを発表した。

無料でHTTPSの利用ができるようになるとあって多くのユーザーからの支持を得ているLet's Encryptではあるが、すべての端末で直接信頼されるためにはさらに5年以上かかるという予想を出している。

Let's Encryptのルート証明書は比較的新しいOSやブラウザ、端末からは直接信頼されているものの、世の中にはそうでない古くからあるシステムも数多く稼働している。これに関しては古いシステム自体がWebエコシステムから退出するのを待つしかなく、これには5年以上かかるとLet's Encryptは見積もっているという（GIGAZINE、BLEEPING CPMPUTER、Slashdot）。

なお、Let's Encryptでは中間証明書が大手認証局IdenTrustによってクロス署名されているため、Let's Encryptのルート証明書を直接信頼していない製品であってもLet's Encryptで発行された証明書はほとんどのケースで信頼されるようになっている。

Googleは21日、企業向けの「Android Enterprise Recommended」プログラムを発表した(The Keywordブログの記事、 Softpediaの記事、 The Registerの記事、 The Vergeの記事)。

Android Enterprise Recommendedは、企業が導入するのに適したAndroidデバイスとサービスの要件を定め、要件を満たすものを推奨するプログラムだ。デバイスに関しては、Android 7.0以降でハードウェア最低スペックを満たすこと、企業向け一括導入のサポート、Google標準アプリの提供、Googleがリリースしてから90日以内のセキュリティパッチ提供、SIMロックされていないデバイスを入手可能、などが要件として挙げられている。

BlackBerry CEOのJohn Chen氏がForbesに対し、暗号を破ってターゲットを盗聴するよう裁判所から命じられればそれに従うと明言したそうだ(Forbesの記事、 Softpediaの記事)。

ただし、その前日の10月24日、BlackBerryがロンドンで開催したBlackBerry Security Summitの報道陣向け質疑応答で、Chen氏は自社製品だからといって簡単にセキュリティを無効化できるわけではないと述べていたという。裁判所命令は尊重し、それに従って暗号の解除は試みるが、実際に解除できることを意味するわけではないとのこと。

Chen氏はBlackBerryバージョンのAndroidは最もセキュアなAndroidというだけでなく、Appleや競合他社の製品よりも確実にユーザーのデータを保護できると自慢する。一方、王立カナダ騎馬警察(RCMP)が2010年からBlackBerry Messengerのメッセージを復号可能なマスターキーを持っていたと昨年4月に報じられた際、Chen氏はブログ記事でBlackBerry Enterprise Serverがかかわった可能性を否定したものの、政府による市民のプライバシー侵害は防止すると述べたのみで、マスターキーの存在については否定も肯定もしていない。

これまでに作られた最も変わったスマートフォンと題し、The Next Webが10機種を取り上げている(The Next Webの記事)。

The Next Webが選んだ10機種は以下の通り。中にはスマートフォンではないものも含まれている。

• Nokia N-Gage
• Nokia 7600
• Blackberry Passport
• Motorola Flipout
• Motorola Q700 Sidekick(Danger Hiptop)
• Huawei KFC中国30周年記念モデル
• Vertu Signature Touch
• Sirin Labs Solarin
• Bluetooth Mini Mobile Phones
• RED Hydrogen One

ただし、HuaweiのKFCモデルはよくあるコラボモデルであり、ベースモデルは市販されている。また、世界初のホログラフィックディスプレイ搭載というHydrogen Oneは未発売だ。VertuとSirin Labsは価格の高さ(それぞれ8,000ドル、16,000ドル)で選ばれたようだ。一方、Blootooth Mini Mobile Phoneのようなものも含めるとすれば、他にも変わったものがたくさんあると思われる。

個人的にはN-GageとNokia 7600を使ったことがあるが、記事に挙げられている機種に限らず、スラドの皆さんが使っていた(使っている)中で変わった携帯電話は何かあるだろうか。

中国・TCL Communicationが2018年にPalmブランドの復活を計画しているそうだ(Android Planetの記事、 Android Policeの記事、 9to5Googleの記事、 Neowinの記事)。

TCL Communicationは2015年1月に米Palm Inc.を買収し、Palmブランドを復活させる考えを示していたが、具体的な動きはみられなかった。マーケティングマネージャーのStefan Streit氏がAndroid Planetに語ったところによると、2018年初めに新たなPalm製品を発表する予定だという。Streit氏は具体的にどのような製品になるのかについては答えたがらなかったが、現在一般的なスマートフォンのほか、昔のPalmデバイスのようなスマートフォンも可能性の一つとして検討していることを示唆したそうだ。

TCL CommunicationはTCLブランドのほか、AlcatelブランドとBlackBerryブランドのスマートフォンを製造・販売している。Alcatelはミレニアル世代、BlackBerryはビジネスユーザーといったようにそれぞれターゲットが設定されており、Palmは最新テクノロジーを求める比較的年配者がターゲットだという。Nokia 3310のデザインをベースにしたHMD Globalの新Nokia 3310がヒットしているが、TCL CommunicationはPalmブランドに懐かしさを感じる層の需要を狙っているようだ。

HPに買収された頃のPalmデバイスではWebOSが使われていたが、HPはWebOS関連資産をLGに売却している。TCL CommunicationがPalm Inc.の買収を発表した際、CEOのGeorge Guo氏はWebOSを使う可能性を否定しており、新型PalmはAndroidデバイスになる可能性が高いとみられる。QWERTYキーボードを復活させたBlackBerry KEYoneは一定の成功を収めているようで、IFA 2017ではRAMと内蔵ストレージを増量したBlack Editionを発表しているが、スラドの皆さんはPalm復活に期待するだろうか。