ちがう。
これ、写真部分の上に灰色のオブジェクトを載せている。
修正不可の権限パスワード保護をかけて「削除させない」ようにしてるけど、
これで写真って漏れないものなのかしら…？

ミス前提のシステムの構築は、国交省が先手取ってやってますわな。裁判所は逆立ちしてもできない。
できることをやるなら、むしろコックピットにカチコミ掛けさせた「誣告」だけを問題にすべきだろう、と思っているのですが、その方向にはなかなか行かないですなあ。

平成2年民2第5200号民事局長通達の第1の1の(2)が平成17年時点から変わっていなければ、3部首許容は保証されているのでは、と思っていたのですが…。
確かに戸籍統一文字コードのデータベースの書き方が変ですね。
逆にその点は戸籍統一文字コードに任せて、JISは情報機器や印刷サービスの商品性から判断するということで良いのでは。

あいたたた、とはいえ「速記法を教えるタイピング専門学校」ではDavidの研究の紹介としても落第―落第たることが日本語の範囲でも分かるレベルでの―ですよね。タイピングが速記の前に来るわけがない。

この項は 「先行研究例」をまとめる欄で極論「先達でもこんなドジな例がある」と書いてもいい箇所。
#ウチの前の大ボスは「ここをしっかり調べ上げろ」というお方でした。
ここでDavid[9]はこう書いた、注書きで[12]の指摘を盛り込んだ、しかも研究例としての「[4]-[8]」から外れた番号でDavidが参照されている…となると、天然レビュワーに突っつかれるのに先回りしてパッチあてをしました、というところなのでは。

先刻ご承知かしら。

http://www.jarl.or.jp/Japanese/2_Joho/2009_news-6.htm#0622

この省令改正によりアマチュア無線局を含むすべての無線局は、平成21年７月１日からは、法およびこれに基づく命令の収録（電波法令集またはその抄録）の備え付け義務がなくなることになりました。