米国の保険会社であるJerryが3日に発表した調査レポートでは、

多くの人々は車や衣類、そしてスマートフォンの選択にブランドを信じる傾向にある。そして多くのiPhone愛好家が、Androidを搭載した製品の利用者を見下していることは周知の事実だ。

とするすごい煽り文句から始まる。この調査によると、2万人のドライバーの走行データを分析したところ、iPhoneユーザーよりもAndroidユーザーの方が安全運転をする傾向が判明したという（Jerry、ITmedia）。

調査では自動車運転時の「スピード」や「注意力」「方向転換」「ブレーキ」「加速」「総合」の6つの項目を指標化、その結果、全項目でiPhoneユーザーよりもAndroidユーザーが高い点数を獲得したとしている。学歴や年齢で分けて比較しても、全てAndroidユーザーの方が高得点だったとのこと。

nnnhhh 曰く、

印象論で語りまくろうじゃないか

Q&Aサイト「Quora」に投稿された質問に、

オンラインゲームでは、お互いの位置がだいぶ離れていても (日本とブラジルくらい) 何故素早く同期できるのですか？どのように通信しているのでしょうか？

というものがあったそうだ。この質問にネットワークエンジニアのNakamura Yuta氏が、鉄拳7を例にしつつ詳細な回答をおこなっている。こうした格闘ゲーム上で、海外レベルで離れている者同士が、なぜ素早く同期して通信できているのかに関して同氏は、結論からいえば素早くは同期しておらず遅延は発生していると回答。日本とブラジルで通信をした場合、Pingコマンドで275ms、これをフレームに換算すると16.5フレームほどの遅延があるという。

この遅延自体を解消することは現代科学では不可能だが、こうした遅延を遅延と思わせないための技術として2016年頃、「ロールバック方式」という同期方式が開発されたのだという。ロールバック方式は、入力到達から攻撃HITまでの間にある攻撃モーションの一部を省略することで同期を取る方法なのだそう。またゲームプログラムがプレイヤーの未来予測をおこなうなどの処理をしているとのこと。

headless 曰く、

Windows 10 バージョン 20H2 Home / Pro (Pro Education / Pro for Workstations を含む) エディションが 5 月10日でサービス終了した。また、Windows 10 バージョン 1909 は既に Home / Pro エディションでサービス終了していたが、10 日には全エディションでサービス終了となった (Windows message center、 Windows 10 Home / Pro のライフサイクル、 Windows 10 Enterprise / Education のライフサイクル)。

これらのバージョン・エディションは 5 月 10 日の月例更新を最後に月例のセキュリティ・品質更新プログラムが提供されなくなるため、引き続き更新プログラムを受け取るにはサービス期間内のバージョンへアップデートする必要がある。

コンシューマーデバイスと非マネージド環境のビジネスデバイスではサービス終了数か月前から自動更新で機能更新プログラムがインストールされることになっているが、今までバージョン 20H2 で頑張ってきた人もいるのだろうか。スラドの皆さんはいかがだろう。

もとの動画は結構前（2月くらい？）にロシアのテレビで放送されたらしいもののようだが、ロシア謹製プロパガンダ的な動画の中に突然「ガチムチ・ビデオ」という単語が出てきたとして話題となっているようだ（伍伍丸丸さんの字幕付きツイート）。むすた-M3さんの解説ツイートによると、動画の趣旨は、米欧とそれに染まったウクライナ市民の間では、あるゲイポルノビデオが流行しており、これに合わせて広場の改名運動がおこなわれており、大変危険な価値観だと主張している内容らしい（むすた-M3さんのツイート、Togetter）。

ガチムチという単語自身については、 ニコニコ大百科の記事あたりを参考にしていただきたいが、もともとは日本国内のネット上において流行した言葉が一般化したものであり、それが世界的に広まり、そしてロシアのプロパガンダにも使われるようになったという因果な状況であるようだ。なお、もとのプロパガンダ動画の内容に関してもたくさんの突っ込みが入っている。

埼玉県と東京都にまたがる狭山丘陵の保全に取り組む公益財団法人「トトロのふるさと基金」は、同市内にある2カ所の雑木林を新たな「トトロの森」として取得したと発表した。同基金は狭山丘陵の自然を守るため、寄付金で森を少しずつ買い取り、その地を「トトロの森」と呼称しているという（トトロのふるさと基金リリース、毎日新聞、テレ玉NEWS[動画]）。

新たに取得したのは埼玉県所沢市内の約4300平方メートル。これによりトトロの森は計約11・4ヘクタールとなったとしている。取得した2か所の雑木林のうち、58号地は北野新町2の4051平方メートルほどで、砂川の河川敷に接し、生き物の移動経路として利用されているという。また「所沢市小手指ふるさとの緑の景観地」にも含まれているとされる。もう一つの59号地は東川が流れる樹林地であるとしている。

あるAnonymous Coward 曰く、

元記事は単位が混在して分かりにくいが、4.3ヘクタール追加して11.4ヘクタールということは元は7.1ヘクタールだったということかな。

トトロの大群が暴走して森が急激に拡大する現象を大海嘯と呼ぶ(嘘)。

弁護士の満村氏が自身のブログで公開した内容によれば、偽造されたコメント投稿で発信者情報開示請求されるというトラブルが起きていたという（弁護士みつむらの法律blog）。

同氏はネット関連の誹謗中傷問題の相談を多く受け付けているとのことで、最近依頼を受けた案件では、請求者が実際の投稿に酷い文章を付け加えるという偽造を行ったうえでの発信者情報開示請求がおこなわれたそうだ。経緯等に関してはもとのブログ記事を見ていただきたいが、その請求者の使っていた無料ブログでは、コメントの偽造ができる仕様になっていた模様。

朝日新聞の記事によれば、平均貯蓄が3年連続で増加しているという。総務省が10日に発表した2021年の家計調査報告によれば、2人以上の世帯の平均貯蓄は前年比5.0％増の1880万円になったそうだ。記事ではコロナ禍で外出が減って支出が少なくなったこと、巣ごもりで投資ブームが起きたことが有価証券の増加につながったなどの可能性を指摘している（朝日新聞）。

記事によると内訳は定期預金が1.3％増の615万円、普通預金が5.0%増の584万円だった。生命保険などが横ばいの357万円、株式などの有価証券が22.9％増の295万円となっている。貯蓄額から負債額を差し引いた純貯蓄額に関しては60~69歳が最も多く、50歳未満の世帯では負債額が貯蓄額を上回ったとしている。

NvidiaがLinux GPUのカーネルモジュールをオープンソースとして公開した。R515以降のバージョンではMIT/GPLv2のデュアルライセンスでの利用が可能となる。カーネルモジュールのソースコードは、GitHub上のリポジトリで入手可能。Tom's Hardwareの記事によれば、現時点では、データセンターGPUのコードのみが本番環境に対応しており、GeForceおよびWorkstation向けGPUに関してはアルファ品質レベルであるそうだ（Nvidiaリリース、Phoronix、Tom's Hardware）。

Nvidiaは過去20年間にわたり、独自のドライバとサポートの提供をLinuxにおこなってきたが、オープンソース化はされてこなかった。ライバルであるAMDに関してはオープンソースドライバの取り組みが10年以上継続していたこともあり、これまで多くの人がNvidiaにドライバのオープンソース化を求めてきた経緯がある。

あるAnonymous Coward 曰く、

まだfirmwareはclosedですが(amdも)、オープンソースのユーザースペースドライバ開発が進むことに少し期待
すでにオープンソースのユーザースペースドライバがsteamdeckなどに使われているAMDは何年も前から活発に開発が続いているので、追いつくのはかなり難しいのでは、と思いました

情報元へのリンク

headless 曰く、

Google は日本時間 12 日、Pixel スマートフォンの低価格モデル Pixel 6a を発表した (The Keyword の記事、 Google Japan Blog の記事、 製品情報)。

Pixel 6a は Pixel 6 / 6 Pro と同じ Google Tensor プロセッサーを搭載し、画面サイズは Pixel 6 (6.4 インチ) や Pixel 6 Pro (6.7 インチ) よりも小さい 6.1 インチ (1,080 × 2,400 ピクセル、アスペクト比 20:9)、RAM 6 GB、内蔵ストレージ 128 GBといったスペックだ。OS は Android 12。

リアカメラは Pixel 6 と同じく広角+超広角のデュアルカメラだが、Pixel 6 / 6 Pro の広角カメラが 50MP なのに対し、Pixel 6a の広角カメラは 12.2MP となっている。超広角カメラのスペックは Pixel 6 / 6 Pro と同じで、フロントカメラは Pixel 6 と同じものだと説明されている。

デュアル SIM (nano SIM + eSIM) に対応し、5G は Sub-6 のみ対応となる。本体サイズは 71.8 mm × 152.2 mm × 8.9 mm、重量 178 g、防水防塵性能は IP67 (Pixel 6 / 6 Pro は IP68)、バッテリー容量は 4,410 mAh。カラーバリエーションは Sage・Chalk・Charcoal の 3 色で、Google ストアでの販売価格は税込 53,900 円。7 月 21 日予約受付開始で、7 月 28 日発売となる。

ITエンジニア向けの転職サイトが、転職の回数はITエンジニアの年収にどんな影響を与えるのかを調査したところ、転職回数が増えるごとに給与が高くなる傾向が判明したという。調査は2022年4月時点でForkwellに登録していたエンジニア約1万人の情報を基に算出したもので、転職回数に対する平均年収を年代別にまとめている（grooves、ITmedia）。

調査によると、生涯で1回も転職をしないエンジニアの平均年収は20代前半で453万円だった。一方で20代後半で463万円、30代前半で528万円、30代後半で579万円、40代前半で662万円、40代後半で680万円となったとしている。ITmediaの記事によれば、20代前半を除くどの年代でも4回以上転職するエンジニアの方が年収が高かったとしている。

朝日新聞は10日、同社を名乗るチェーンメールが出回っているとして警告を出している。チェーンメールの内容は以下のような内容であるという（朝日新聞アナウンス、弁護士ドットコム、ITmedia）。

「朝日新聞がチェーンメールの拡散性を確かめる為、このメッセージがどのように回るのかを検証中です」

「朝日新聞がLINEと提携し、LINEスタンプから1000コイン又はお好きなスタンプ1つをプレゼント致します!」

告知ではこれらのメールは同社とは無関係で、こうした企画の事実もないとし、転送・拡散しないよう呼び掛けている。弁護士ドットコムニュースによると、朝日新聞側は現時点ではどのような状況でチェーンメールが出回っているのか詳細を把握できていないとしている。

ビル・ゲイツ氏は5月10日、自身のTwitterでCOVID-19の検査結果が陽性であったとする発表をおこなった。同氏はワクチンのブースター接種をしており、症状は軽度であるという。現在は専門家のアドバイスに従い、回復するまで隔離措置を受けているとのこと（ビル・ゲイツ氏Twitter、ITmedia）。

YouTubeのライブチャンネルで、コメント欄に悪意を持つBOTが書き込むことにより、誤BANされてしまう事態が相次いでいるそうだ。配信中に卑猥なアイコンやコメントを連投されてしまうとのことで、YouTubeの判定システムに配信中の動画がアダルトな内容であると誤認させ、BANを誘発するという手口であるという（ねとらぼ、Mogura VR News）。

配信者側が可能な対策としては、コメントを配信画面に載せない、NGワードを設定する、チャットをチャンネル登録者限定に設定する、といったものがあるようだがコメントの、どの部分でYouTube側のBAN判定に引っ掛かっているのか不明瞭であることから、確実な対処方法とは言えないという。すでに大手が運営するのMika Melatikaさんや、バーテンVTuber朔夜トバリさんなどのVTuberもこの手口でBANされた事例が報告されているとのこと。

headless 曰く、

日本では「スキンガード」ブランドで展開する SC Johnson の虫よけ製品「OFF!」のウェブサイトで、米国の地域別に 1 週間分の蚊の発生予報を表示できる「OFF!Cast Mosquito Forecast」が公開された (The Keyword の記事)。

OFF!Cast Mosquito Forecast は SC Johnson が Google Cloud および Climate Engine と提携して開発したもので、米国本土の ZIP コード (アラスカ州とハワイ州を除く) を入力することで該当地域の蚊の発生予報を 1 週間分表示できる。ZIP コードを指定してサインアップすれば、地元の蚊の発生予報を毎週受け取ることも可能だ。発生する蚊の個体数を予測・公開するテクノロジープラットフォームは世界初だという。

蚊の発生数を予測するモデルは、蚊のライフライクル情報と詳細な気象データ、VectorBase が 5,000 か所以上で収集した蚊の個体数情報という 3 つのインプットを組み合わせたものだ。アラスカとハワイも対応に向けて開発を進めているが、アラスカでは気象データに調整が必要であり、ハワイでは異なる蚊の種類への対応が必要なため、もうしばらく時間がかかるとのことだ。

総務省は5月2日、携帯電話各社やMVNOが提供している新料金プランの契約数が2022年3月末時点で約3710万契約に達したと発表した（総務省：携帯電話事業者各社が提供する新料金プランへの移行状況、ケータイ Watch）。

集計対象となったのは2021年2月以降に登場したドコモの「ahamo」「5Gギガホプレミア」、KDDIの「povo」「使い放題MAX」、ソフトバンクの「LINEMO」「メリハリ無制限」やMVNO系のIIJmioの「ギガプラン」、mineoの「マイピタ」、OCN モバイル ONE、ビッグローブの「donedone」などのプランとなっている。これは、一般利用者向けの携帯電話契約数の約4分の1に相当するという。こうした携帯電話料金の引き下げのためのアクション・プランを主導した菅義偉元首相も自身のTwitterで、負担軽減のためにさらなる移行をして欲しいとコメントしている（菅義偉氏Twitter）。