IDC の推計によると、2023 年第 3 四半期のスマートフォン出荷台数は 3 億 280 万台、9 四半期連続の減少となったものの前年同四半期比 0.1% 減 (30 万台減) にとどまり、回復の兆しが見えてきたという (プレスリリース)。

ベンダー別にみると 1 位の Samsung は 8.4% 減の 5,950 万台となったが、2 位の Apple (5,360 万台、+2.5%) と 3 位の Xiaomi (4,150 万台、+2.4%) は増加した。4 位の OPPO (2,700 万台、-6.5%) は減少したが、5 位の Transsion (2,600 万台、+35.0%) は 2 桁増となっている。Apple は中国を除く全世界で増加しており、Xiaomi と Transsion は新興国市場で大きく増加したとのこと。

中国・深センのベンダー Transsion は TECNO や itel、Infinix といったスマートフォンブランドを傘下に持ち、2023 年第 2 四半期から vivo と入れ替わりにトップ 5 入りしていた。アフリカでは最大シェアのスマートフォンブランドとなっており、2022 年第 3 四半期のシェアは 47.4%。フィーチャーフォンでも 79.1% のシェアを獲得している。

IDC によれば、第 3 四半期もマクロ経済の不確定性は続き、市場は弱い需要やインフレ、地政学的緊張に苦しんでいるが、健全化した在庫や減少幅の縮小が一部のベンダーに出荷増を促しているという。スマートフォン市場には回復の兆しがみられるものの多くの地域で需要の弱さは続いており、ベンダーは再度の在庫超過を避けるため小売り比率に注目し続ける必要があるとのことだ。

ランキングサイト「ランキングー!」は23日、「20代には通じない『パソコン・IT用語』死語ランキング」を発表した。それによると、1位は「フロッピーディスク」で、2位は「ダイヤルアップ接続」（757票）だった。3位は「起動ディスク・起動フロッピー」で、4位以下には「MS-DOS」（584票）や「みかか」（516票）などがランクインしている（ITmedia）。

このランキングは30代以上の男女9944人にアンケートを行った結果に基づいていたもので、1位のフロッピーディスクは2689票の大差で1位になった。保存ボタンに使われているフロッピーディスクのアイコンを知らない若者に驚きの声が上がったなどの声も出ているそうだ。

アムステルダム大学の研究者らがおこなった実験によれば、コイントスにおいてコインが上向きになる確率は50.8％だったという。この実験では、コインの跳ねや回転などの要素を排除して行われた。参加者48人が46種類の硬貨を用い、合計35万757回のコイントスが実施された（時事ドットコム）。

この実験結果は学術雑誌に正式掲載される前に公開されたもので、実験は親指でコインをはじき上げて手で受ける形で行われた。研究を主導したアムステルダム大のバルトス氏によれば、実験は友人から始まり、後に同僚や学生も協力するようになったと述べている。

あるAnonymous Coward 曰く、

この程度の差なら、表裏の凹凸違いの影響と大差無いのでは？

Gartner と IDC が 9 日にそれぞれ発表した推計値によると、最近 2 桁減が続いていた PC 出荷台数は 2023 年第 3 四半期は 1 桁減にとどまったようだ (Gartner のプレスリリース、 IDC のプレスリリース)。

Gartner の推計によると、2023 年第 3 四半期の PC 出荷台数は前年同四半期比 633 万台減 (-9.0%) の 6,428 万台。ベンダー別にみると 2 位の HP が 82 万台増 (+6.4%) の 1,353 万台と増加しているが、1 位の Lenovo が 74 万台減 (-4.4%) の 1,615 万台となったのをはじめとして HP を除くトップ 6 はすべて減少している。特に 3 位の Dell (1,032 万台、-14.2%) と 4 位の Apple (627 万台、-24.2%)、5 位の ASUS (488 万台、-11.5%) はいずれも 2 桁減となっている。6 位の Acer (439万台、-2.4%)で、最も小さい減少幅にとどまった。7 位以下の合計は 1,000 万台を切る 875 万台 (-18.3%) まで減少しており、トップ 6 のシェア合計は 86.3% となっている。

IDC の推計値でも 2023 年第 3 四半期の PC 出荷台数は 560 万台減 (-7.6%) の 6,820 万台となっており、Gartner の推計と同様にトップ 5 では HP のみが増加。3 位の Dell と 4 位の Apple、5 位の ASUS は 2 桁減となっている。

Gartner の推計値では 2021 年第 4 四半期以降 8 四半期連続の減少となったが、出口は見えているといい、第 4 四半期には再び増加に転じることが期待されるという。IDC によれば、多くのチャネルで PC の在庫量は正常に近付いているが、値下げ圧力も続いているそうだ。Apple の大幅減は COVID-19 関連のロックダウンからの回復で供給が増加した 2022 年第 3 四半期との比較になったことが大きく、HPの増加は在庫の正常化によるところが大きいとのことだ。

オタフクソース（広島市）は、10月10日の「お好み焼の日」にちなみ、お好み焼きに関するアンケート調査の結果を発表した。調査対象は東京、大阪、広島の1010人（オタフクソース、日経新聞）。

大阪と広島ではそれぞれの地域のお好み焼きが誇りとされてきた。そこで「お好み焼といえば?」という質問をしたところ、大阪では関西お好み焼、広島では広島お好み焼と76％が回答する拮抗した結果となった。大阪では62％、広島では88％が関西お好み焼と広島お好み焼の違いを説明できるという。東京では二つの違いに特別なこだわりはないものの、「関西お好み焼は材料を混ぜて焼く、広島お好み焼は材料を重ねて焼く」などの違いに関しては48％が把握していたそうだ。

またこの調査によると、大阪は自宅で手作りし、広島はお店で買ってきて食べる傾向があるという。自宅で作るのは、東京と大阪は関西お好み焼、広島はどちらも作るとされる。具体的には広島では広島お好み焼を外食時には95％、自宅でも70％が食べているものの、46％は関西お好み焼も作って食べているという。大阪では、広島お好み焼を作ることも外食することも少なく、関西お好み焼一択だった。外食の場合、大阪では広島お好み焼を、広島では関西お好み焼を食べる人は約20％ほどいるようだ。

IDC の Francisco Jeronimo 氏によれば、Google Pixel スマートフォンの累計販売台数が 4,000 万台に近付いているそうだ (9to5Google の記事、 Jeronimo 氏の Threads 投稿)。

2016 年 10 月に初代が発売された Pixel は当初あまり販売台数が伸びず、最初の 8 か月で 100 万台ぐらいではないかと予想されていた。それでも Jeronimo 氏によれば 2019 年の出荷台数は 720 万台となっており、昨年 10 月の段階で累計販売台数が 2,760 万台に達していたという。現在までの累計販売台数は 3,790 万台とのことで、1 年間に 1,000 万台以上売れたことになる。といっても 7 年間の販売台数は Samsung や Apple の 4 半期分より少ない。

Counterpoint は Pixel スマートフォンの国別出荷台数で日本が 1 位になったと報告しているが、スラドの皆さんは使用しているだろうか。

ライオンは9月29日、「衣類のロングライフ化」に関する調査結果を発表した。環境省の推奨に基づく持続可能なファッションを促進するために、衣類のロングライフ化に焦点を当てて調査したのだという（「衣類のロングライフ化」に関する調査）。

調査の結果、衣類の平均寿命に関して、最も短寿命なのは白Tシャツ（3.5年）などのトップス関係。これらの衣類を着用しなくなった理由としては、黄ばみ・黒ずみ・色あせなどによる「色変化」を挙げる人が多く、7割以上の人が色変化を理由に衣類を廃棄した。その金額は年間1人当たり1万3000円以上になるとしている。

こうした色変化に関して、多くの人は洗濯をすればするほど色変化は起きてしまうと考えており、汚れを落とす目的の洗濯と色変化の防止を両立させることは難しいと感じているという。多くの人から自宅で洗濯でき、長く着られる衣類が求められており、また色変化を防ぎつつ洗浄力を持つ衣料用洗剤に対する需要はあるとしている。

ハウス食品は19日、クリームシチューをごはんと分けて食べる「わける派」か、ごはんにかけて食べる「かける派」か、という「わけかけ論争」について全国調査を実施、その調査結果を発表した。調査対象は各都道府県別に、クリームシチューを食べる10代〜60代の男女各180人ずつ、計8460人（ハウス食品リリース、特設サイト）。

調査によると、クリームシチューをごはんと分けて食べる「わける派」が68.0%、「かける派」が32.0%だった。若い世代では「かける派」が多く、10代では51.3%が「かける派」で、年代が上がるにつれて「わける派」が増え、60代では87.0%が「わける派」となった。都道府県別では「わける県」1位は「鳥取県」で80.2%、「かける県」1位は「沖縄県」で61.7%となっている。

9 月 18 日の敬老の日にちなみ、総務省統計局が統計からみた我が国の高齢者 (65 歳以上) の人口や就業についてまとめている (統計トピックスNo.138)。

高齢者人口は 1950 年以来一貫して増加してきたが、9 月 15 日時点の推計では前年から 1 万人減の 3,623 万人となり、1950 年以降で初の減少となった。ただし、65 歳以上人口以外の区分では増加している。75 歳以上人口は前年から 72 万人増の 2,005 万人となり、初めて 2,000 万人を超えた。このほか、70 歳以上人口は 20 万人増 (2,889 万人)、80 歳以上人口は 27 万人増 (1,259 万人) となっている。

その一方で総人口に占める高齢者の割合は 4 区分すべてで上昇しており、65 歳以上人口では前年から 0.1 ポイント上昇して過去最高の 29.1% となった。70 歳以上人口は 23.2% (+0.2)、75 歳以上人口は 16.1% (+0.6)、80 歳以上人口は 10.1% (+0.2)。80 歳以上人口は初めて 10% を超え、10 人に 1 人が 80 歳以上となる。男女別では男性が前年から 1 万人減の 1,572 万人 (男性人口の 26.0%)、女性は前年と同数の 2,051 万人 (女性人口の 32.1%) で、女性が 479 万人多い。男性は 70 歳以上人口が初めて 20% を超える 20.1% となり、男性の 5 人に 1 人が 70 歳以上となった。

高齢者の就業者数は 19 年連続で増加しており、過去最多の 912 万人となった。就業者総数に占める高齢就業者の割合も過去最高の 13.6% となっており、就業者のおよそ 7 人に 1 人を高齢就業者が占める。高齢者の就業率は前年から 0.1 ポイント上昇して 25.2% となっており、年齢階級別では 65 ～ 69 歳 (50.8%) と 70 ～ 74 歳 (33.5%) で過去最高となった。産業別では「卸売業，小売業」が 127 万人で最も多く、「サービス業 (他に区分されないもの)」が 105 万人、「医療，福祉」が 104 万人、「農業，林業」が 101 万人などとなっている。特に「医療，福祉」は 10 年前と比べて 65 万人増加し、10 年前の 2.7 倍になったとのことだ。

headless 曰く、

Bitdefender の調べによると、旅行をテーマにしたスパムメールの 6 割以上が詐欺を目的としたものだったそうだ (Bitdefender のブログ記事、 BetaNews の記事)。

調査を行った 5 月から 7 月の 3 か月間で受信した旅行スパムのうち、マーケティングを目的としたものは 38% にとどまり、残り 62% が詐欺を目的としていたという。旅行スパムの大陸別ターゲットは欧州 (42%) と北米 (40%)が多く、国別では米国 (39%) とアイルランド (16%) が多い。IP アドレスから判断した送信元でも米国 (40%) が最も多く、ロシア (12%) と英国 (7%) が続く。日本は旅行スパムのターゲットとして2%、送信元として1%を占めている。

旅行スパムでは件名に「free gift (無料プレゼント)」または「survey (アンケート)」「Southwest (航空会社名)」を含むものが多いが、これらはすべて景品詐欺だという。Southwest 以外でも「American Airlines」「United Airlines」「Ryanair」といった航空会社を名乗り、ギフトカードやバウチャー、アンケートに言及する旅行スパムはすべて景品詐欺とのこと。このほか、「Booking confirmations (予約確認)」といった件名も挙げられている。

Bitdefenderでは旅行スパムからデータやお金を守るため、以下のような5つのルールを紹介している。

1. スパムはすべて無視し、リンクをクリックしたり添付ファイルをダウンロードしたりしない。メッセージが本物だと思う場合、その会社のウェブサイトをブラウザーで直接開いてキャンペーン等を確認する
2. 本物と見間違うような偽ドメインが用いられていないか、URLを確認する
3. 安全な支払方法を使用する。電信送金や暗号通貨、ギフトカードでの支払いを求められたら要注意
4. 現実とは思えないようなお買い得情報や、現金やマイレージなどがもらえるとうたうアンケート調査に注意
5. 悪意あるサイトや詐欺サイトへのリンクをブロック可能なセキュリティソリューションをインストールする

個人的には「Southwest」や「Booking confirmation」といった件名の旅行スパムをよく見かけるが、詐欺が 62% というのは意外と少ない気がする。スラドの皆さんはいかがだろうか。

あるAnonymous Coward 曰く、

JR東海がお盆休み初日の 11 日、発足以来最多本数の新幹線を運行したそうだ (TBS NEWS DIG の記事)。

この日運行された東海道新幹線は 471 本。特に 18 時～18 時 59 分の 1 時間では新幹線が 3 分 30 秒に 1 本のペース (計 17 本) で東京駅を発車する驚異的な運行本数となり、これまでの最高本数を 16 本更新したという。これまでは新型コロナの影響で本数を減らしていたが、5 類移行による利用者の回復とお盆が重なるため最大限の運行を行なったとのこと。

お盆に帰省や旅行する皆様は順調に移動しているだろうか。

なお、東海道新幹線は台風 7 号接近により 14 日～ 16 日の間の一定期間で全線にわたる計画運休や長時間にわたる運転見合わせが続く可能性があり、JR 東海ではこの期間を避けた行程への変更を推奨している。この期間の前後は自由席の混雑が予想されるため指定席の事前確保が推奨されるが、13 日の指定席への変更は難しい可能性があるとのこと。なお、台風の進路変更により 13 日に計画運休は実施しないが、急きょの運転見合わせが発生する可能性もあるとのことだ (東海道・山陽新幹線運行状況)。

7 月分の Steam ハードウェア＆ソフトウェア調査によると、OS 種類別シェアで Linux が macOS を初めて上回っている (Phoronix の記事、 Ars Technica の記事)。

Steam では数年にわたって 1% を割り込んでいた Linux のシェアだが、COVID-19 パンデミック中にシェアが 1% 台に回復していた。7 月は 0.52 ポイント増と大幅に増加して 1.96% となった。macOS も 0.05 ポイント増加したものの、1.84% にとどまった。Steam のデータは後日秘かに修正されることも多いが、このまま修正されなければ初の快挙となる。なお、OS 種類別で 7 月に減少したのは Windows のみで、0.56 ポイント減の 96.21% となっている。

全体のデータにはなぜか記載されていないが、Linux のみのデータでは SteamOS Holo が 42.07% を占めている。これを全体のデータに当てはめると 0.82% に相当し、macOSで最も多いバージョンの macOS 13.4.1 (0.62%) よりも多い。プロセッサーベンダーは AMD が 69.18%、Intel が 39.82% となっており、ビデオカードは Steam Deck が採用する APU、AMD Van Gogh が 42.06% と圧倒的に多い。これらのことから、Linux の大幅増には Steam Deck が貢献したとみられる。

ちなみに、StatCounter のデスクトップ OS シェアデータでは Linux が 3.12% (+0.05)、Chrome OS が 3.24% (-0.89) となっており、Linux 系 OS 合計では 6.36% となる。前月との比較では 0.84 ポイント減少しているが、1 年前との比較では 2.1 ポイント増と大幅に増加している。このほかの OS では Windows が 69.52% (+1.29)、macOS が 20.42% (-0.09) となっている。

headless 曰く、

IDC が 10 日、Gartner が 11 日にそれぞれ発表した 2023 年第 2 四半期のPC出荷台数推計値によれば、前年同四半期比 2 桁減が続くものの減少率は縮小しているようだ (IDC のプレスリリース、 Gartner のプレスリリース)。

IDC の推計値では第 2 四半期の PC 出荷台数は前年同四半期比 13.4% 減の 6,160 万台。29.0% 減少した第 1 四半期と比べ、大幅に減少率が縮小した。ベンダー別に見ると 1 位の Lenovo (1,420 万台、-18.4%) と 3 位の Dell (1,030 万台、-22.0%)、5 位の Acer(400万台、-19.2%) は 2 桁減が続くものの減少率は縮小しており、2 位の HP (1,340 万台、-0.8%) は微減、4 位の Apple (530 万台、+10.3%) は増加に転じた。

6 四半期連続の PC 出荷台数減は需要減少による在庫増加が重しとなっているが、在庫の問題は改善がみられる。中でも昨年 COVID-19 に関連したシャットダウンで供給不足に苦しんだ Apple は 2 桁成長を実現し、逆に供給過多に苦しんだ HP の在庫は正常なレベルに落ち着きつつあるとのこと。

一方、Gartner の推計値でもトップ 5 ベンダーの出荷台数は IDC の推計値と大きな差はみられないが、トータルの出荷台数は前年同四半期比 16.6% 減の 5,965 万台となった。各ベンダーの減少率も 21.8% 減の Dell を除いて IDC よりも大きく、Apple も 0.3% 減となっている。このような差がみられるのは、Gartner の推計値が前年同四半期はトップ 5 ベンダーで全体に IDC より多く、今回はトップ 5 ベンダー以外の合計が IDC よりも大幅に少なかった結果のようだ。

マイナンバーカードの交付率が全国で初めて100％になったことで知られる新潟県粟島浦村だが、実は5月末時点で交付率101.18％になっていたことが判明したという。交付数が人口を上回ってしまったことになるが、総務省によると、紛失での再交付なども計上するため、100％を超えることがあるのだそうだ（毎日新聞）。

総務省によると、現在公表している調査結果は2022年1月1日時点の人口を母数としているため、実人口と差異があり、実際の普及率でないと説明している。粟島浦村の場合、島外に転出した人が転出前に村で取得していたら、粟島浦村でカウントされ続けていたため先のような状況が生じたという。具体的には、22年1月時点の人口338人に対し、5月末時点は342枚（6月末時点343枚）を交付。その結果、101.18％（同101.48％）になった。

しかし、このように交付率が100％を超えるのは、実態にそぐわない状況だとして、総務省は集計方法を見直し今後は実数に近い集計も出す方針としている。

アナリティック企業 Similarweb によれば、6 月は ChatGPT (chat.openai.com) のトラフィックが公開以来初めて前月比で減少したそうだ (Similarweb Blog の記事、 The Register の記事)。

ChatGPT のトラフィックは昨年 12 月の公開以降急速に増加したが、4 月以降は伸びが鈍っていた。6 月は全世界で前月比 9.7%減、米国で 10.3% 減となった。ユニークビジター数も 5.7% 減少し、利用時間も 8.5% 減少したという。ライバルのサービスも減少しているが、Google Bard のみわずかに増加したようだ。Similarweb では ChatGPT が今後世界で最もトラフィックの多いサイトになるまで成長するようなことはなく、Googleの地位は安泰だと評価している。ブログ記事のタイトルでは ChatGPT の新規性が失われたと示唆しているが、スラドの皆さんはどのように感じているだろうか。