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あるAnonymous Coward 曰く、
ガルパン最終回でも活躍したあの“超重戦車マウス”が動態復元されるらしい。復元は『World of Tanks』で知られるWargamingがロシアのクビンカ戦車博物館と協力する形で行われるとのこと。“ドイツ製 VIII号戦車マウス“は第二次世界大戦中、世界で最も重く重装甲な戦闘車両でその重量は188トン。
現在、クビンカ戦車博物館に展示されているマウスはドイツ軍による爆破処理により、内部機器が全て破壊され無くなっている状態だとのこと。このため復元には過去の資料、設計図、情報等を頼りに1から造り上げるというかなりの難事業になりそう。あとロシア情勢がらみで余計な横槍が入らないよう祈りたいところ。
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あるAnonymous Coward 曰く、
回線とは思えない速度（1Mbps台）に毎夜（22時～1時）落ち込む OCN 光ネクスト（神奈川）にご注意、というお話。
OCNサポートからの情報では、神奈川に限らず、関東全般でOCN-光ネクストとの端点で輻輳が発生しており、少なくとも昨年から起きている事象とのこと。
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ultrageek 曰く、
JPRSによれば、ソースポートランダマイゼーションが有効にされていないと考えられるキャッシュDNSサーバーは依然として約10%程度を占めているとのことである(JPRSの記事)。
これは、JPRSに対してカミンスキー型攻撃手法によるDNSサーバーへのアクセスが増加しているという報告があったということで緊急に行われた調査の結果らしい。キャッシュポイズニング攻撃の効率を高めるカミンスキー型攻撃手法は、2008年7月に発表され、それ以降はUDPポートのランダム化が推奨されているわけだが、いまだに対応されていないサーバーも存在するということである。
随分昔の話が今になって緊急で発表されている理由はよく分からないが、Heartbleed騒動が続く中で注意喚起をはかったということだろうか？
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あるAnonymous Coward 曰く、
滋賀県の県立高校で、男子生徒が学校のサーバーにアクセスして生徒の成績といった個人情報をダウンロードし、またその一部を同級生らに公開するという事件が発生していたそうだ。
サーバーのアクセスにはIDおよびパスワードが必要だったそうだが、この生徒は「ほかの生徒が教諭のPCを使った際に画面に表示されたユーザーID」と、渡されたメモに書かれていたパスワードを暗記。これを使って不正アクセスを行ったという（スポニチ）。
学校側は管理上の問題の不備を認めており、警察沙汰にはなっていないという。
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あるAnonymous Coward 曰く、
米Wake Forest Baptist Medical Centerが、人工膣の作成に成功したと発表した（Engadget、NewScientist ）。
ごく稀に膣管を持たずに産まれてくる女性というのがいるそうで、こういった女性へ移植するためにこの人工膣は作られたそうだ。実際に移植作業を行った結果、移植された人は性欲などに影響することもなく、一般の人と同様に性行為も可能になったという。
この人工膣は女性の外陰部から採取した採取を培養して作られたものだそうだ。「足場」となるのに適切なサイズまで培養できたら膣の形になるよう整形し、体内に挿入して縫い付けるという。この足場を使って血管や筋肉などが構成され、6ヶ月後には生理や性交ができる状態になるという。
EngadgetやNewScientistの記事に掲載されている写真で透明な棒状のものの表面に巻かれている薄いビニールのようなものが培養された細胞だそうで、この写真は細胞を丸く整形しているところだそうだ。
この丸い棒が人工膣だと勘違いして別のものを想像した方もいるかもしれないが、今回実現した「人工膣」はあくまで「足場」であり、それ自体では膣にはならない。なお、従来も手術で膣を作り出すという手法があったが、それらで作り出された膣には筋肉がないため縮小などの合併症が起こる可能性があったそうだ。今回の手法はそのような問題を防げるという。
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あるAnonymous Coward 曰く、
新聞などで企業の未発表の新サービスや新製品などに対する情報が報じられた際、企業がそれに対し「決定した事実はない」「当社が発表したものではない」などのコメントを発表する例は多い。こういったコメントを出したにもかかわらず、すぐにその新サービスや新製品を発表する例も多く、「伝統芸」などと揶揄される状態になっているが、東京証券取引所（東証）はこういった発表を好ましく思っていないようだ。そのため、東証は5月より新たな注意喚起制度を導入するという（ブルームバーグ）。
東証が公開している不明確な情報への機動的な注意喚起を行うための開示注意銘柄制度の改善に係る上場制度等の見直しについて（PDF）によると、「投資者の投資判断に重要な影響を与えるおそれがあると認められる情報が生じており、当該情報の内容が不明確である場合」などに、その証券や発行者に対し「投資者に対する注意喚起を行える」よう制度を見直すという。具体的には、「スクープ報道など投資判断に重要な影響を与える可能性がある情報が存在し、その内容が不明確である場合に取引参加者へ通知や東証のホームページへの掲載で明示する」ということになるようだ。
背景には、不確定情報の存在による売買停止措置の解除期間がコメント開示後90分に変更されたことがあるという。停止措置解除のため企業側が開示を急ぐようになり、そのため企業側の開示が開示情報が「紋切り型」になってきたそうだ。
なお、今後は「検討している」「協議をしている」といった形での発表は認められるとのこと。
