アダルトサイトから判定できる「尻派/胸派」とIQの関係という研究がSNSのX上で話題になっていたようだ。この研究では、アダルトサイトから得られたデータを分析し、胸派と尻派の割合やIQの関係を調査したという内容になっている（Just Emil Kirkegaard Things、Emil O W Kirkegaard氏のポスト、Togetter）。

この研究によると、尻と胸に対する相対的な関心を持つ特性は、霊長類の中で人間だけに見られる特徴らしい。この研究では生物が生活環境に応じてとる生活史戦略の違いにより、尻と胸への好みが発生していると予測しているようだ。

研究では、Google、Pornhub、YouPornでの乳房に関連する用語と臀部に関連する用語のインターネット検索の相対頻度をもとに、国および地方の嗜好と平均IQに関する調査を実施したという。その結果、アフリカに祖先を持つ人たちは尻派が多いというデータが出たという。これは住んでいる地域や使用している言語に関係なくその傾向が強いようだ。なお、乳房に対する関心が高い国は、全体的に見て知能が高いことを示す非常に強い相関関係があった模様。

SNSのX上で芹沢文書さんがKindleの電子書籍に関する問題を報告している。同氏によると、Kindleで購入済みの一部のコンテンツがライブラリに表示されず、再ダウンロードもできないという問題に遭遇したという（芹沢文書さんのポスト、Togetter）。

Amazonサポートに問い合わせたところ、購入から1年以上経過したコンテンツは端末から削除した場合、再ダウンロードが保証されないとの回答を受けたという。電子書籍は以前から所有でなくレンタルとはいわれていたものの、はっきりと「購入から1年で消える」と言われたことで驚きを隠せない様子だ。

なお、芹沢文書さんはのちにAmazonサポートから連絡があり、以前にダウンロードできなかったコンテンツが再度ダウンロード可能になったと報告している。ネットではAmazonのサポートが一貫性を欠いているといった意見も出ており、Amazonのサポートの対応に意見が分かれている。

同氏はサービスが潰れれば本も失われるという認識はあったものの、Kindleを選択した理由は信用性が高く、コンテンツの充実したサービスだったためだが、今回の問題によりその選択に疑問を抱くようになったと述べている。ただ同氏はすでに、数千冊の電子書籍を購入しており、今更全てを捨てて乗り換えることは難しいとも述べている。Togetterのまとめを見てみると芹沢文書さんと同様の状態に陥った人もいるようだ。

WEBサイトを閲覧中に出てくる邪魔なポップアップ広告。こうした広告では簡単に閉じられないように×ボタンの位置を工夫しているものもあり、とくに画面サイズの小さなスマートフォンでは押しにくいことこの上ない。そんな中、発明家のカズヤシバタさんが、WEB広告の×ボタンを押す装置「ポップアップデストロイヤー」を開発したそうだ（カズヤシバタさんのポスト[動画あり]、まいどなニュース）。

この装置はスマートフォンに取り付けて使用し、内部のカメラが広告の×ボタンを拡大表示し、装置のタッチペンがその部分を正確に押す仕組み。広告の位置合わせは手動で行う必要があり、使い勝手は向上の余地が残っているとのこと。本体のリングで画面を拡大することもできるため×ボタンを性格に狙い撃てる。この発明に対してSNS上では「丸い液晶を調達した熱量すごいw」といった驚きの声が出ている。ただカズヤシバタ氏曰く、「役に立つか?」と聞かれるとギリギリとのこと。

先日、旧田中角栄邸が線香が原因で焼失したことが話題となったが、同様にお線香で火事になりかけたという話題がSNSのXで話題になっている。投稿によると、自宅でお線香を使用していたさい、線香立ての灰の深い部分にまで刺さったお線香がまだ燃えていることに気付かないまま、同じ場所に別のお線香を立てたところ、2本目の下部から火が燃え始める現象が発生したという（Togetter）。

この話題に対して、多くのユーザーがコメントした。中には同じような経験をしたことがあるという声や、こういう事にならないように意識して線香を立てる位置をずらすようにするべきだなどいった火災を防ぐための工夫についての意見が出ている。なお、浄土真宗では線香を横に倒して使用することが一般的で、これには火災防止の意図もあるのではといった意見もあった。

SNSのX（旧Twitter）は9日、2024年にピアツーピア決済機能を提供する計画をブログで発表した。Xは、ピアツーピア支払い機能の実装によって「より多くのユーザーに利便性と商取引の機会」を提供する意向だという。具体的な利用開始時期や使用方法についてはまだ明らかにされていない（Xブログ、TechnoEdge）。

イーロン・マスク氏は2022年にTwitterを買収して以降、プラットフォームを「なんでもアプリ（everything app）」に変えたいという意向を示してきた。この取り組みの一環として、Xは決済用の子会社としてX Paymentsを設立し、eToroと提携して仮想通貨や株式、その他の金融資産にアクセスできる機能を導入している。X Paymentsは、米国の14州で送金処理を扱うためのライセンスを取得している。

ねとらぼの記事によると、Googleマップ上で、日本語による荒らし行為が多数確認されているという。標的になっているのはアフリカ大陸のビクトリア湖にある「ミギンゴ島」で、そこには日本国内で物議を醸した「ビッグモーター」「ダイハツ」「宝塚歌劇団」といった企業名や団体名が記載されたスポットが多数あるとされている。同地域はトタン屋根の民家が建ち並びバーや小さな港などがあるだけの場所だという。この場所が狙われた理由は不明。これに対してSNS上では「想像以上にひどい」などといった批判が広がっている（ねとらぼ）。

消費者庁は21日、「ミズノ」と「ワコール」の偽の広告がSNSを中心に拡散し、被害相談が相次いでいるとされるとして注意喚起をおこなった。偽広告には、ワコールのロゴを使用したインナーの広告や、ミズノのロゴを使ったスポーツ用品の広告などがあり、これらの広告をクリックすると偽の販売サイトに誘導される。実際に商品を注文すると本物ではない商品が届くなどの被害が報告されている（消費者庁、日テレNEWS）。

偽広告はInstagramやFacebookなどを通じて拡散されている。消費者庁には2022年4月から2023年10月末までの間に1277件の相談が寄せられているとのこと。消費者庁は価格を強調していないか、不自然な日本語ではないかなどを注意して確認するよう注意を呼びかけている。

警察庁は21日、2024年の通常国会に銃刀法改正案を提出する方針を発表した。この改正案では、インターネット上で銃の製造方法を示し、不法所持を促す投稿を罰則付きで禁止することが盛り込まれている（毎日新聞、日経新聞、共同通信）。

改正案では動画などで銃の製造方法を公開し、不法所持を呼びかけたり、販売するための情報を掲載したりする行為が規制される。罰則は懲役1年前後が検討されている。警察庁はこれまでに、銃などの製造や譲渡に関する投稿をSNS事業者に削除要請する制度を導入しており、これに加えて改正案を通じて対策を強化する予定。

また改正案では、2023年5月に長野県中野市で4人が殺害された事件を受け、発射罪や所持罪の厳罰化が盛り込まれる。人の殺傷を目的とする銃に対する罰則が強化され、その他装薬銃砲なども対象に含まれる。電磁石銃（コイルガン）も所持禁止の対象になる。ネット上で数万~30万円程度で取引されているものを警察庁が調べたところ殺傷能力が確認されたのだという。

ロシアの自動車メーカーは、初の電気自動車「Amber」を完成させた。しかしその外観は洗濯機に似ていると評判だ。この車は、モスクワ工科大学によって試作されたもので、同大学はこれを「テスラキラー」と呼んでいる。シャーシ、モーター、バッテリーパック、電子機器を含め、すべてロシア製であるとしており、自動車メーカーであるAvtotorのカリーニングラードにある工場でこの車両は2025年から生産される予定らしい（autoevolution、Togetter）。

不規則な形状のボンネットの真ん中に、小さな丸いヘッドライトが取り付けられた独特なフロントデザイン、そして小さな車輪は公開以来、SNS上では「世界で最も醜い車」として話題になっている。海外のSNSのなかには「ロシア兵がなぜウクライナから洗濯機を盗んだのかがようやくわかりました。彼らは洗濯機を赤く塗装し、車輪を取り付ける必要がありました」との酷いコメントもあったようだ。

サイバーセキュリティ企業のNordVPNは、プライバシーポリシーを読むために必要な時間に関する調査結果を発表した。この調査では、Facebook、Instagram、Zoom、Xなど世界19か国で人気のある20サイトのプライバシーポリシーを読むのにかかる時間と複雑さを調査した（Web担当者Forum、Nordvpn S.A.リリース）。

その結果、日本の場合、主要な96サイトのプライバシーポリシーを読むには約35時間かかるという結果が出た。日本のサイトの平均プライバシーポリシーの長さは5209語で、読み終わるのに約22分かかるとされる。最もアクセス数の多い上位20サイトに絞ると、プライバシーポリシーをすべて読むのに7時間以上かかることが示された。

プライバシーポリシーの長さは国やサービスによって異なるが、プライバシーポリシーが最も長いのはMetaのSNSプラットホーム（FacebookあるいはInstagram）で、ほぼすべての国で平均2万語近くあるという。X（旧Twitter）のプライバシーポリシーは、読みやすさはMetaと同程度だが4175語とはるかに短いとされる。

一方、ZoomやNetflixはプライバシーポリシーが分かりにくいと評価され、読むのに30分以上かかると算出された。国別では、ドイツのプライバシーポリシーが平均1万485語で最も長く、読了に約44分かかる。これに対し、世界平均は6460語で読了に27.14分かかるという結果となったとしている。

12月7日に行われた「第5回デジタル遺品を考えるシンポジウム」では、日本デジタル終活協会の代表理事から「相続制度から考えるデジタル遺品」というテーマで、法律の観点からデジタル遺品の現状に関する講演がおこなわれた。それによると、日本にはデジタル遺品を直接規定する法律がないという。従って、デジタル遺品は既存の法制度を基準として考える必要があると述べた（INTERNET Watch）。

説明では、デジタル遺品はオフラインとオンラインの2つに分けることができるという。オフラインのデジタル遺品はスマホやPC内のデータを指し、これらは所有権は認められないという。一方で、スマホやPC自体には所有権がある。所有権は物（ぶつ）に対する権利であるため、オフラインのデジタル遺品であるデジタルデータは、民法上「無体物」とされ、「有体物」ではないため、所有権が成立しないとしている。

オンラインのデジタル遺品には、SNSのアカウントなどのインターネットサービスのアカウントなどが含まれる。これらは契約（債権）として捉えられ、相続の可否は各アカウントが一身専属性であるかどうかによって決まるという。

日本では、遺品の現状把握は遺族の責任となっている。そのため、デジタル遺品に備えるためには生前から対策を講じる必要がある。具体的な対策としては、デジタル終活を行うことや、スマホやPCのログインパスワードを遺族と共有することなどが挙げられている。

SNSのX上でフレームレート24fpsの映画を60fpsにアップコンバートすると、映像が安っぽく見えるという議論がおこなわれていたようだ。例としてスターウォーズの名シーンを60fpsにアップスケールしたものが挙げられており、その理由などについての議論がおこなわれている（24fpsの例、60fpsの例）。Chip Wallaceさんは、60fpsだとビデオで撮った舞台劇のようになる。被写界深度も破壊されるといった指摘をしている（Togetter）。

実際、過去にトム・クルーズが「映像が安っぽくなる」から、映画を見る際にテレビのフレーム補完機能は使うなといった呼びかけをしていたことがある。ただこうした感覚は見ることによって異なり、フレームレートが増すとリアリティが増し、より良いと感じる人もいる。また、最近はCGのために高フレームレート、シャッタースピードもかなり細かく撮るため、アクションの動きがフレーム単位で残ってしまって本来見せたい軌跡が見えなくなるといった指摘も出ていた。

軽自動車に軽油を入れてしまう間違いは以前から指摘されていた。軽自動車はその名称から、軽油を誤給油してしまう事例が後を絶たないのだという（グーネット、くるまのニュース）。

SNSのX上で最近、この軽自動車に軽油を誤給油する問題に関する議論があったようだ。話題の発端となっているたびにでたいさんのポストによれば、ガソリンスタンドの給油設備の表示を「軽油→ディーゼル」に変えるだけで大半がなくなるのではないかと指摘、これに同意する意見が多く出ている（Togetter）。

またICEさんのポストによると、ヨーロッパでも、軽油のイタリア語「gasolio」やフランス語の「gasoil」がレギュラーガソリンとの誤給油を多発させた問題があったとのことで、いまはDiesel表記に統一されることになったようだ。KURU KURAの2020年の記事でも同様の内容が書かれている。このほかにも色や形で給油口を区別する案や、教習所での教育の重要性についても議論されている。

総務省は18日、25グラム以下の定形郵便の郵便料金を現在の84円から110円に引き上げる省令案を発表した。現行の封書料金は84円（25グラム以下）と94円（50グラム以下）に分かれているが、この重量区分をなくして料金を110円に統一する。値上げは2024年秋ごろに実施される予定で、封書料金は30年ぶりの値上げになるという。また、はがきの料金も63円から85円に値上げする方針。各種手続きのデジタル化やSNSの普及による郵便物の減少により、郵便事業の収益が悪化していることが原因とされている（総務省、毎日新聞）。

また日本郵便は14日、2024年2月1日から、ゆうパックの包装資材10品目の料金を引き上げることを決定した。値上げ幅は50円から250円で、例えば後ゴルフバックカバーは520円から680円に、スキー板用カバーは250円から500円に、ワイン箱1本用では140円から190円といったような形で値上げされる（日本郵便、ネットショップ担当者フォーラム）。

印章の製造販売を行っている永江印祥堂が、1円玉よりも小さいサイズで円周率の数字が刻まれた「円周率のハンコ」を作成、公式SNSアカウント上で投稿したところ、その高い技術からSNS上で話題となった。この円周率のハンコは、販売の要望が出たため売り出したものの、販売開始後は1本も売れなかったらしい（BuzzFeed Japan）。

同社のアカウントではそうした内容をSNS上で投稿していたところ、この「1本も売れなかった」投稿が多くの反響を呼んだそうで、円周率のハンコが実際に売れ始めたそうだ。ちなみに同社では、円周率のハンコ以外にも、「寿限無さん専用ハンコ」や「上から覗けるハンコ」など個性的な商品を取り扱っているらしい。