nagazou 曰く、

85万コアという世界最大のプロセッサが誕生したらしい。開発したのはAI系のコンピューティングシステムを行うCerebras Systems。国内では東京エレクトロンデバイスが取り扱っているらしい（Tom’s Hardware、iPhone Mania、東京エレクトロンデバイス）。

このプロセッサは「Cerebras Wafer Scale Engine（WSE）」という製品で、深層学習分野向けに開発された製品。TSMCの7nmプロセスで製造されているにもかかわらず、チップの面積はなんと46,225平方ミリメートルというノートPCに匹敵する巨大サイズとなっている。ちなみにこの製品は2世代目だが、1世代もまったく同じ大きさであったようだ（セミコンポータル）。メーカー公式写真も野球のボールと比較したものとなっており、写真だけで見るとただの銅板に見えるレベル。

第1世代のWSEでは、TSMCの16nmプロセスで製造され、トランジス数が1兆2千億個であったのに対して、第2世代では7nmプロセスによる製造プロセスの微細化により、トランジス数は2兆6千億個に増加したという。18GBのオンチップメモリを搭載しており、この巨大故に消費電力は15キロワットになる。このためTom’s Hardwareに掲載されているプレゼン写真を見る限りでは、冷却システムも巨大なもの（写真は第1世代用）が必要であるようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

フロリダで遺伝子を組み換えた蚊を1年ほどかけて放つという実験計画があるそうだ。放たれる蚊の数はなんと7.5億匹に及ぶという（CNN）。

実験の目的は、遺伝子操作した蚊を使って、感染症の媒介者となりやすいネッタイシマカを駆除できるかどうかを確かめること。実験に使用される遺伝子組換をした蚊は「OX5034」という名称で呼ばれており、メスの子孫しか生まれず、生まれた蚊もすぐに死ぬようにしてあるのだという。この計画は米国環境保護局（EPA）やフロリダ州も承認済み。ただし、現地では地元住民が反対運動をしている模様。

過去にブラジルで行われた同様の実験では失敗が報告されている（過去記事）。当初は個体数が減ったものの、しばらくののち個体数が回復し始めたとされている）。

国際宇宙ステーション(ISS)で通常よりもわずかに高いレートの空気漏れが確認されていることから、今週末に全ハッチを閉じて各モジュールの気圧変化を調べるテストを実施する(NASAのブログ記事)。

ISSはクルーが快適に過ごせるよう与圧されており、常時ごくわずかな空気漏れが発生している。そのため定期的に再与圧が行われているが、昨年9月に標準よりも若干高いレートでの空気漏れが確認されたという。しかし、ISSの運用には船外活動や宇宙船のドッキング・アンドッキングといった作業が伴うため、空気漏れレート増加の判断に十分なデータを収集するための時間がかかったとのこと。

現在ISSに滞在している第63次長期滞在クルー3名(NASAのクリストファー・キャシディ宇宙飛行士、ロスコスモスのアナトーリ・イヴァニシン宇宙飛行士とイヴァン・ヴァグナー宇宙飛行士)は金曜日の夜から月曜日の朝までロシア側の居住棟 ズヴェズダサービスモジュールに滞在する。テスト中は全ハッチが閉じられるがクルーへの危険はなく、小型研究モジュール ポイスクや地球帰還用の有人宇宙船 ソユーズMS-16にはアクセスできる。

ISSでは2018年、ドッキングしていたソユーズMS-09の軌道モジュールに開いた直径2mmほどの穴が原因で空気漏れしている。今回の空気漏れは通常より多いものの基準内に収まっており、直ちにISS滞在クルーへ危険が及ぶことはないそうだ。

Huaweiに対する米商務省安全保障局(BIS)の一時的な一般ライセンス(TGL)は8月13日で失効したが、米国防総省では同日発効した2019年度国防授権法によるHuawei製品使用禁止を一部9月30日まで延期することに成功したと報じられている(Defense Newsの記事、 Federal News Networkの記事、 The Registerの記事)。

2019年度国防授権法ではHuawei製およびZTE製の通信機器や、Hytera・Hikvision・Dahuaの3社が製造したビデオ監視システムについて、政府機関のシステムで重要な要素として使用・調達・契約更新が禁じられる。また、該当製品をシステムの重要な要素として使用する団体との契約も禁じられる。延期されたのは請負業者との契約に関するもので、COVID-19パンデミック下で新ルールを順守するための時間が欲しいとの要望が出ていたそうだ。また、禁じられた製品を使用しているとみなすかどうかの基準がはっきりせず、契約が困難になるという問題もあったという。

一方BISは17日、Huaweiに対するTGLが失効したことを明確にし、21か国のHuawei関係会社38社をエンティティリストに追加したことを発表した。追加された関係会社は香港を含む中国のほか、アルゼンチン・ブラジル・チリ・フランス・ドイツ・メキシコ・オランダ・ペルー・ロシア・シンガポール・南アフリカ・スイス・タイ・イスラエル・エジプト・インド・トルコ・ドバイ・モロッコ・英国にあり、Huawei Cloudが21社、Huawei OpenLabが12社などとなっている(プレスリリース)。

なお、Huawei Mobile公式TwitterアカウントはTGL失効によるAndroidアップデートとGoogleサービスへの影響について、既存のデバイスは影響を受けないと説明している。少なくともGoogleがユーザーに直接提供するアプリやサービスについていえば、米国のHuaweiに対する輸出制限の影響はないと思われる。

ボツワナで大型肉食獣による放牧牛の被害を防ぐため、牛の臀部に目玉をペイントする「Eye-cow」プロジェクトが進められているそうだ(論文、 ニューサウスウェールズ大学のニュース記事、 Ars Technicaの記事、 The Conversationの記事)。

ボツワナ北部のオカバンゴデルタ地域では野生保護区に隣接した土地で牛の放牧が行われておこなわれており、牛がライオンやヒョウに襲われる被害がしばしば発生する。現在の捕食動物対策は致死性の対策に強く依存しているが、肉食獣を絶滅させる可能性もあり、ツーリズムや野生保護の観点からも致死性でない対策が求められている。

敵からの攻撃を緩和するための目玉模様は昆虫や魚類、鳥類などに多くみられるが、現生の哺乳類で同様の目玉模様を持つものはない。目玉模様が効果を発揮する仕組みとしては、攻撃の狙いを外させる、捕食生物の敵に擬態する、目立つ模様で驚かせる、捕食生物の存在に気付いていると誤認させるといった仮説が立てられており、これらの組み合わせも考えられる。ライオンやヒョウのように獲物を待ち伏せして狩りを行う捕食動物では、獲物に気付かれれば狩りが成功する可能性が低下するため、目玉のペイントを見た場合に牛を襲わない可能性が考えられる。

ボツワナの捕食動物保護トラストとオーストラリアのニューサウスウェールズ大学がオカバンゴデルタ地域で4年にわたって行った実験では、実際に目玉ペイントの効果がみられたという。実験は直近数か月に被害が多かった放牧場を選び、飼育されている群れを目玉ペイント・「×」ペイント・ペイントなしの3グループに分けて実施。18頭がライオンに殺される被害にあい、1頭がヒョウに殺される被害にあったが、目玉をペイントした683頭に被害はなかったという。被害にあったのは「×」をペイントした牛4頭(0.75%)、およびペイントなし15頭(1.80%)となっており、「×」のペイントもペイントなしとの有意差(Df=1、p<0.001)がみられる。そのため、この実験結果は捕食動物の存在に気付いていると誤認させる説と、目立つ模様で驚かせる説の両方を支持するものとなる。

目玉ペイントは塗料と筆を用意すれば適用できるが、スタンプを作成すればさらに容易な適用が可能になる。捕食動物保護トラストではヨガマットなどのウレタンフォーム素材を切り抜いてスタンプを作る方法を紹介しており、PDFファイルには型紙も含まれている。

iOS/iPadOS版のAdobe Lightroomで、アップデート(5.4.0)をインストールすると写真やプリセットが消失するトラブルが発生したそうだ(Adobeのサポート記事、 Photoshop Family Customer Communityの投稿、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

Adobeによると、影響を受けたのはAdobeクラウドのサブスクリプションなしでモバイル(iOS/iPadOS)版のLightroomを使用しているユーザーおよび、まだAdobeクラウドに同期していない写真やプリセットがあるユーザーだという。Adobeでは問題の拡大を防ぐために修正版(5.4.1)をリリースしており、App Storeでは「一部のユーザー様が写真にアクセス不能となった原因とみられるバグを修正しました」と説明されているが、消失した写真やプリセットは復元されない。大量の写真や編集結果を失ったユーザーもいるようだが、バックアップがなければ復元手段はない。なお、今回の問題で影響を受けるのはiOS/iPadOS版Lightroomのみとのことだ。

Windows Defender(Microsoft Defender)マルウェア対策プラットフォームバージョン4.18.2007.8以降では、Windows Defenderウイルス対策を無効にするレジストリ設定が削除されている(Microsoft Docsの記事、 Ghacksの記事、 Softpediaの記事、 On MSFTの記事)。

このレジストリ設定は「HKLM\SOFTWARE\Policies\Microsoft\Windows Defender」のDWORD値「DisableAntiSpyware」で、これまでは値のデータに「1」をセットすることでWindows Defenderウイルス対策を無効化できていた。元々OEMやIT担当者が別のウイルス対策製品を展開する場合に使用するものだったが、現在は別のウイルス対策製品が検出されるとWindows Defenderウイルス対策が自動で無効化されるため、不要な設定になっていたという。レジストリ設定はグループポリシーで「ローカルコンピューターポリシー→コンピューターの構成→管理用テンプレート→Windowsコンポーネント→Windows Defenderウイルス対策」の「Windows Defenderウイルス対策を無効にします」に対応するため、このグループポリシー設定も無視されることになる。