danceman 曰く、

暇潰しに最適なスマートフォンの登場により、人々は退屈するということがなくなっている。診療所での待ち時間や電車待ちの時間も、スマートフォンがあればゲームをしたり、動画をみたり、メールを打ったりすることで刺激を受け続けることができる。だが Cnn.com の記事では、退屈な時間を失うことで人々が大切なものを奪われていることを指摘している (Social Issues Research Centre の記事、本家 /. 記事より) 。

要するにぼーっとする時間は自省するために大切な時間なのだそうだが、始終スマートフォンを弄くっているとこうした時間が奪われてしまい「考えるための時間がない」というような状態を作ってしまってるという趣旨のようだ。

taraiok 曰く、

Bloomberg の記事によると、彼は非公開の会議で台湾の現地従業員に対し「Windows 8 は完全に準備が整う前に発売される見通しだ」と述べたためだ。調査会社 Directions on Microsoft 社のアナリスト、Michael Cherry 氏は、Windows 8 に強力なアプリケーションが広範囲にはそろっておらず、PC メーカー側のドライバにはまだ不備があるとみていた (CNET Japan の記事、本家 /. 記事より) 。

マイクロソフトと緊密な提携関係にある Intel CEO のこの発言は、Windows 8 の完成度が十分でないまま出荷されるとの噂を裏付けるものだと見られている。Ottelini 氏の発言が報道された後、Intel と Microsoft はここ数日間に多くのことを話し合った可能性が高く、Intel 側から「Windows 8 は今までに Intel に起きた最高のことの一つだ」と前述の発言のフォローを行う声明を出す事態になっている。

danceman 曰く、

Small Business Blog の記事は、スタートアップ企業の立ち上げに大きく貢献した優秀な人材が順調に成長し始めた企業の更なる成長を邪魔する可能性を指摘しており、そういった「優秀だが迷惑な奴」をさっさと解雇するよう奨励している (本家 /. 記事より) 。

ここでいう優秀な人材とは、誰よりも情熱をもって一生懸命仕事をこなし、起業したての会社の収益を伸ばすのに貢献した人のことを指すが、こうした人材は企業の規模が拡大するにつれて、それまで重宝されてきた自身の意見がそれほど尊重されなくなったり、存在感が薄れていくことに苛立ち、仕事が自分から離れていく度に一悶着を起こし周囲に害を及ぼす迷惑な存在になっていくのだという。また同記事では、「優秀だが迷惑な奴」の定義に「ハイテクの天才」であることを含んでおり、企業の更なる成長にはセールスやマーケティングの分野での新たなスターが必要であるとしている。また、「優秀だが迷惑な奴」は、気を遣った待遇にも満足することなく企業の成長を邪魔し続けるので、さっさと解雇した方がいいとのこと。

本家 /. では、企業の立ち上げに貢献した人を使い捨てにするような元記事の内容に納得がいかないとする反論コメントが多数寄せられている。

ある Anonymous Coward 曰く、

iOS への Google Maps 搭載契約を 1 年以上残したまま、Apple が純正地図アプリケーションへと踏み切った理由は何だったのだろうか? AllThingD の記事では、Google Maps の音声ナビゲーション機能が両社が道を分つ決定打となったと報じている (本家 /. 記事より) 。

Google Maps ではもう数年ほど前から音声ナビ機能が提供されているが、この機能は Apple との契約には含まれなかったとのこと。Android ユーザが音声ナビによる道案内を享受する一方、iOS でのナビゲーションではユーザによる端末操作が必要であった。情報筋によると Apple はこの音声ナビ機能が喉から手が出る程欲しかったとのこと。Apple はこの機能を iOS に搭載するため交渉したが、Google はこれを断ったという。大きな予算と労力を注ぎ込んで開発したこの機能を簡単に渡すわけにはいかなかったのは当然といえるだろう。一方 Google は Google で Apple の地図機能へのバックエンドデータ提供のみに収まらず、iOS への発言権を高めたいとの意向だったようだが、当然ながら Apple はこれを受け入れなかったとのこと。そこでアプリケーション内ブランディングや Google Latitude 機能の搭載などを持ちかけたそうだが、どれも断られたとされている。

その間にも Apple は地図関連企業の買収をすすめ自社アプリケーションの強化を図っていったとのこと。とうとうロールアウトできる状態になったと判断し、契約期間を 1 年以上残したまま Google を切り自社地図アプリケーションに切り替えたというのが事の顛末とのことだ。

eggy 曰く、

体内埋め込み型医療機器の多くは永久的な使用を目的としているが、イリノイ大学とタフツ大学、ノースウェスタン大学の共同研究チームが、短期使用を目的とした体液に解ける体内埋め込み型医療機器を開発し、ネズミを用いた実験に成功したとのこと (Medical Daily の記事、本家 /. 記事、DOI: 10.1126/science.1226325 より) 。

実験では、手術後の細菌感染症や炎症を防ぐのに熱を発して熱殺菌するよう設計されたコンピュータチップのような小さな装置をネズミの体内に埋め込んだ。すると同装置を覆った絹が体液に解け、装置の主要部が分解されるまでの間、同装置は 1 週間以上に渡って作動し続け、3 週間後には完全に体内で解けきったとのこと。必要な期間だけ体内で作動し任務を終えた後に消滅する電子装置により、将来の医療技術は更に前進することになる。これまで、任務を終えた電子装置を体内から取り出すのに再手術が必要だったものも、再手術の必要性をなくし長期的な副作用のリスクを軽減することができるとのこと。

また、数年後に解ける携帯電話などの電子機器を開発するのに同技術を使用すれば、使用済みの電子機器がゴミ埋め立て地に捨てられることもなくなるとしている。

taraiok 曰く、

ポルノ向けTLD「.xxx」の運用を行う ICM Registry は、ポルノファン専用の検索エンジンを提供することになったらしい (Computerworld の記事、本家 /. 記事より) 。

ICM Registry の CEO である Stuart Lawley 氏曰く、すでに新しい検索エンジンは 2100 万もの Web ページをカタログ化しており、合理的に趣向にあったエロを探し出せるだろう、とのこと。さらに .xxx TLD では、配下のウェブサイトに対しマカフィーのセキュリティ製品を使用して毎日スキャンしているという。下手なページを開いてウイルスやマルウェアに引っかかるようなトラブルからも身を守ることができる。

さらにこの検索エンジンは、ユーザーのプライバシーを保護するかもしれない、としている。Chrome や Safari など一部の Web ブラウザでは、アドレスバーのフィールドから単語検索すると、過去の閲覧履歴に基づいて結果をオートコンプリートしてしまう。家族とともに Chrome でブラジル旅行を検索したら、ブラジルの性転換サイトがオートコンプリートされることもある。そうなったら妻や娘に面目が立たないだろう。これはポルノファンのにとっては大変な問題だか、うちの検索エンジンならそんなヘマはしない、とのこと。

日経新聞によると、ソフトバンクが携帯電話サービス「イー・モバイル」などを傘下に持つイー・アクセスを買収する方針を固めたという。株式交換によって子会社化を目指すとのこと。

「ソースは日経」なので真偽のほどは不明だが、もしソフトバンクがイー・モバイルを傘下にした場合、その契約者数はKDDIに迫るものになるという。

（追記＠17:30）10月1日夕方、正式にソフトバンクによるイー・アクセスの完全子会社化が発表された（発表PDF）。子会社化後もイー・モバイルの事業は継続されるとのこと。また、移動体通信サービスのネットワークの相互活用や基地局ロケーションの共用化、バックボーンネットワークの共用、ソフトバンクモバイルおよびイー・アクセス取り扱い店舗でお互いのサービスを積極的に販売する、といったことも発表されている。

あるAnonymous Coward 曰く、

本日0時0分より、有償の音楽や動画を、違法と知りながらダウンロードする行為に罰則が適用されます（北海道新聞）。違反者には2年以下の懲役または200万円以下の罰金が科されます。権利者の告訴が必要な親告罪ですが、違法アップロード行為自体、検挙される方が珍しいほど大手を振って行われている昨今、果たしてどれぐらいの人が見せしめに検挙されるんでしょうかね？宝くじ当選よりも難しい？

並行して、正規の配信サイトであることを示す「エルマーク」が日本レコード協会から発行されるそうですが、結局こういった利権を作り上げたかった官僚のお手盛りなのでは？

headless 曰く、

ポルトガルでは昨年、著作権保護団体のACAPORが不正なファイル共有に使用されていると疑われるIPアドレス2,000件を司法長官に提出したが、検察は捜査しないことを決めたそうだ（TorrentFreakの記事、 Negocios onlineのポルトガル語記事、 本家/.）。

検察によれば、P2Pネットワークでの私的なファイル共有は、著作権侵害の有無にかかわらず合法だという。たとえ著作権侵害があっても非営利の場合、教育や文化、表現の自由を守るため、インターネットの利用を制限すべきではないとも述べたそうだ。また、IPアドレスと結び付けられる個人が不正なファイル共有を行っているユーザーとは限らないとし、証拠としては不十分との考えを示したとのことだ。